2019 Fiscal Year Annual Research Report
A Basic Study for the Design of Language Learning Group Work Activity between international and Japanese students
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17K02853
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| Research Institution | Kyushu University |
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Principal Investigator |
山田 明子 九州大学, 工学研究院, 助教 (30600613)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
横森 大輔 九州大学, 言語文化研究院, 准教授 (90723990)
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| Project Period (FY) |
2017-04-01 – 2020-03-31
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| Keywords | 異文化間コミュニケーション / 相互行為能力 / 会話分析 / 日本語教育 / 言語教育 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
最終年度は、昨年度に引き続きデータの分析を進めつつ、その成果を研究会及び学会発表、論文としてまとめた。
・英語非母語話者同士、限られた言語能力でどのように相互理解を成立させているのかという観点から、「一単語発話のくりかえし」に着目して分析を行った。分析の結果から、相互理解の成立をAh/Ohといった認識変化詞の有無から判断していること、また、「一単語発話のくりかえし」が理解確認要求と解釈された場合、その応答として必ずしも「単語の意味」の説明が行われない、つまり相手の言語能力の問題に志向するわけではないことが分かった。
・日本語使用場面については、「post-itのグルーピング場面」に絞り、グループ分け及びグループ名の提案提示がどのようにして達成されているのかを分析した。その結果、提案提示には、聞き手に「応答を求めるタイプ」と「応答を必ずしも求めないタイプ」の2つがあること、聞き手の応答として「承認」と「抵抗」があり、「抵抗」は必ずしも明示的に行われるわけではないことが分かった。このことから、効率的・協調的にグルーピングを進めようとする参与者の志向が窺われた。また、話し合いがうまく行っていないグループの原因を、うまく行っているグループの相互行為と比較することにより、臨床的に明らかにした。
・同一グループの各言語使用場面の比較については、「グルーピング場面」に絞って分析を試みた。両言語場面において相手発話のくりかえしや単語発話が見られたことから、参与者の言語力よりも場面性のほうが相互行為に影響を与えている可能性が示唆された。
分析結果が断片的なものに留まってしまったため、「協働学習活動のモデル提示」までは達成できなかったが、本研究で得られた知見を現場に還元することを目指し、主に日本語教育に携わっている現職教員を対象とした、研究発表・ワークショップ形式のシンポジウムを開催した。
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