2019 Fiscal Year Research-status Report
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17K02938
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| Research Institution | Bunkyo University |
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Principal Investigator |
遠山 道子 文教大学, 経営学部, 准教授 (30439343)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
森 一将 文教大学, 経営学部, 准教授 (10616345) [Withdrawn]
山崎 佳孝 文教大学, 経営学部, 教授 (50387312)
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| Project Period (FY) |
2017-04-01 – 2021-03-31
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| Keywords | 留学支援 / 英語面接指導 / 英語学習心理 / 英語発信力 / 英語学習不安 / 同期型遠隔授業 / ブレンド型授業 / ビデオ通話 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
英語面接訓練： 英語面接訓練プログラムを完成させた。これは昨年度までの訓練プログラムに更なる改良を加えたものである。ビデオ通話を導入した本プログラムについては、2019年11月に国際学会（ECEL 2019 18th European Conference on e-Learning）においてポスター発表を行い、ポスター発表賞を受賞した。また、同学会proceedingsにwork-in-progress形式の論文を投稿し、採択・掲載された。なお、昨年度までの訓練結果については予定通り2019年8月に国際学会（FLEAT 7)で口頭発表を行った。
英語発信力： ビデオ通話を導入した面接訓練プログラムを用いて、2群対照実験を行った。①本プログラムを経験した群と②通常の4技能訓練のみを受けた対照群について、どちらもライティングの正確性と流暢性の向上が認められた。流暢性は両群有意に向上していた。一方で、正確性は①群のみに有意差が認められた。ここまでの研究結果をまとめHawaii International Conference on English Language and Literature Studies (HICELLS 2020)に投稿し採用され、オンライン発表を行った。
動画教材： 海外インターンシップ経験者に英語でインタビューする形式の動画教材を作成した。授業でパイロット的に活用し、活用方法と効果検証についてThe Japan Association of Applied Linguistics (JAAL) in JACETにおいて2019年11月に口頭発表を行った。
英語学習心理： 大学生の国際的志向性について質問紙調査を実施し、その結果をもとに国際的志向性尺度について検討を行い、投稿・審査中である。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
最終年度の計画は、本研究成果をすべて取り入れた英語面接訓練法を完成させ、実験を実施し、その効果をさぐることであった。実績概要欄で記述した通り、プログラムを完成させ、その枠組みについて口頭発表・論文掲載を実現させた。また本プログラムの効果として「英文ライティングの正確性の有意な上昇」を明らかにし、国際学会でオンライン発表を行った。さらに海外インターンシップ経験を題材とした動画教材も完成させ、授業でパイロット的に導入して効果検証を行い、学会発表もできた。こうした理由から進捗状況は順調に進展していると考える。
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| Strategy for Future Research Activity |
本事業期間を延長申請時に理由として述べたように、現在2本の執筆済み論文がある。一本については審査結果待ちであり、他方については推敲と投稿手続きを進めている段階である。今年度はこれら論文の採択を目指すと同時にさらなる文献調査とデータ分析を行う。
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| Causes of Carryover |
当該助成金発生状況： COVID-19感染拡大防止に配慮し、3月12日から米国で開催された学会（HICELLS2020)に係る渡米を急きょ中止とした。航空券および学会参加費、宿泊費、交通費に関して、すでに科研費による支払い申請を済ませており、発表準備も終えていた。学会開催日までに開催の中止や米国による日本人の入国禁止あるいは日本国が渡米を禁止した場合に限り、科研費によるキャンセル費用支出ができるとのことで様子を伺っていた。しかしいずれの動きもなかったため、渡米は自主的に中止とし、補助事業期間延長を申請して残額を次年度に使用する決断に至った。
使用計画： 英文校正、論文投稿費用、文献調査費用として使用する。
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