2018 Fiscal Year Research-status Report
小中高大連携を見据えた外国語教育とICTの接点を探る研究ならびにアーカイブの開発
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17K02956
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| Research Institution | Osaka Institute of Technology |
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Principal Investigator |
神谷 健一 大阪工業大学, 知的財産学部, 准教授 (50388352)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
木村 修平 立命館大学, 生命科学部, 准教授 (20589709)
近藤 雪絵 立命館大学, 薬学部, 講師 (30722251)
榎田 一路 広島大学, 外国語教育研究センター, 准教授 (20268668)
岩居 弘樹 大阪大学, サイバーメディアセンター, 教授 (20213267)
田原 憲和 立命館大学, 法学部, 准教授 (80464593)
齊藤 公輔 中京大学, 国際教養学部, 准教授 (90532648)
大前 智美 大阪大学, サイバーメディアセンター, 准教授 (00379108)
清原 文代 大阪府立大学, 高等教育推進機構, 教授 (90305607)
氷野 善寛 目白大学, 外国語学部, 専任講師 (80512706)
矢野 浩二朗 大阪工業大学, 情報科学部, 准教授 (10612442)
森 真幸 京都工芸繊維大学, 情報工学・人間科学系, 助教 (90528267)
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| Project Period (FY) |
2017-04-01 – 2020-03-31
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| Keywords | 授業実践事例 / アーカイブ / 外国語教育 / ICT / アクティブラーニング / クラスルームティップス |
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| Outline of Annual Research Achievements |
FLExICT Expo 2018（外国語教育 x ICT エキスポ）を2019年3月24日に開催した。集客数は当日受付も含めると約150名となり、大盛況であった。当初の目的である実践事例のアーカイブは https://flexict-expo-2018.jimdosite.com にて公開している「発表予稿集」によって実現できたが、様々な言語での、また様々な校種での実践事例の集積につながったと考えている。
従来、学問の発展は学会誌によって蓄積していくことが通例であったが、外国語授業実践という括りがあるとしても、そもそも学会という組織自体、幼稚園・小学校・中学校・高等学校で、あるいは塾や生涯教育として外国語を教える先生方には敷居が高かった。様々な研究会は存在するものの、学会誌という形では蓄積しきれない多くの実践が蓄積されないまま放置されてしまっていることをかねてから残念に感じており、このイベントを通じて幼稚園・小学校・中学校・高等学校・大学・生涯教育の外国語教員が対等な立場で議論できることの意義は大きかったと言えるだろう。
研究代表者は大学で英語を教える立場にあるが、ともすれば中学校や高等学校の先生方の実践事例からも何か取り入れることができるヒントがあるかもしれないと常々感じている。クラスルームティップスの1つでも、授業改善に役に立つこともあるだろう。このようなイベントを科研費で実施し続けていくことには大きな意味があると考えている。
発表予稿集の共通フォーマットは研究分担者との議論によって決定したものを利用した。これにより、ある程度までは一覧性を高めることができたと考えている。なお、このフォーマットは引き続き2019年度のイベントでも利用する計画である。
本研究では登壇者およびアーカイブ協力者全員を本研究課題の研究協力者に加えるという方針で実施した。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
もともと本研究課題への充足率が低かったため、イベントは2回しか実施できないものと考え、それに基づいてイベント開催のための予算計画を立てていったが、ほぼ予算通りに収まった。2回目の実施に向けた計画も順調に進んでいる。
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| Strategy for Future Research Activity |
第2回は2020年2月23日に実施予定であり、すでに会場も確保できている。基本的には2018年度のイベント形式を踏襲する予定である。
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| Causes of Carryover |
2018年度の予算を多めに見積もっていたことと、共催団体からの支援が得られたこともあり、比較的多くの次年度使用額が生じた。これを繰り越すことで2019年度分のイベント経費に充当する。
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