2019 Fiscal Year Annual Research Report
An empirical study on changes in educational rate of return for occupation, youth career, and income
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17K04096
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| Research Institution | Shizuoka University |
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Principal Investigator |
吉田 崇 静岡大学, 人文社会科学部, 准教授 (80455774)
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| Project Period (FY) |
2017-04-01 – 2020-03-31
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| Keywords | 学歴 / 職業 / 収益率 / ライフコース |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は、1990年代以降の大学進学率上昇を受けて、学歴の収益構造がどのように変化したのかを、経済的な収益に限定せず、広く職業キャリア上の収益も含め多角的に検討することである。高学歴化による大卒者の供給増加は、大卒求人倍率をみる限り旺盛な需要に支えられたとは考えにくいため、大卒学歴の希少性の低下による収益率悪や、学歴内の分散（格差）の増大を予想させる。
社会学者が中心となって1955年から継続している「社会階層と社会移動全国調査（SSM調査）」をメインデータに用いて検討した。最近30年の動向を捉えるために1985年から2015年までの4時点のSSM調査を用い、学歴と職業の連関および経済的収益とその時点変化について検討した結果、男性については、学歴と職業の連関は概ね安定で収益率も安定的に推移していることが改めて確認された。一方、女性については、高学歴化、産業・就業構造の変化だけでなく、晩婚化・非婚化・晩産化が男性以上に就業行動に大きな影響を与えているため、これらを考慮した分析を行った。マクロデータでは女性のM字型就業は解消したともいわれているが、結婚・出産時の就業継続について個票データを分析したところコーホートによらずライフイベント中断型が最も多く、就業継続型が増えていないことが確認された。また、はじめて無業化するイベントについてイベントヒストリー分析したところ、近年のコーホートでは四大卒であるほど辞めにくいという傾向が表れる一方で、結婚、出産といったライフイベントはどのコーホートにおいても依然として大きな影響をもつことが確認された。男女賃金格差を生み出す源泉の一つは勤続年数であると言われており、就業継続の要因分析の重要性が再確認された。これらの結果の一部は、報告書として執筆するとともに、一般書（分担執筆）の成果として公表予定である。
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Research Products
(1 results)
