2017 Fiscal Year Research-status Report
Research on Development of Mental support program for first-time faculty members at elementary and junior high school
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17K04416
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| Research Institution | Kansai Gaidai University |
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Principal Investigator |
新井 肇 関西外国語大学, 外国語学部, 教授 (60432580)
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| Project Period (FY) |
2017-04-01 – 2020-03-31
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| Keywords | 初任者教員 / バーンアウト / メンタルヘルス / サポートプログラム / 学校の人間関係 / 職場不適応 / TEMアプローチ |
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| Outline of Annual Research Achievements |
平成29年度、協力を得られた中国地方A県の教育センターでの初任者研修において、小・中学校初任者教員を対象に2月末に質問紙調査を実施し、初任者特有の職務ストレッサーとバーンアウトとの関連性等について検討を行った。個人の属性、勤務実態、職場のソーシャルサポート、レジリエンス、などの視点から、共分散構造分析を適用した分析を行った。
同時に、離職者を含む4人の小・中学校新人教員（勤続2年以内）を対象に半構造化面接を実施した。初任時の教職への意欲喪失、職場不適応、離職意思など、バーンアウト状態に陥る心理的・社会的要因について、ケースの個別性とあわせて、プロセスの共通性を析出するために、TEMアプローチに依拠した分析を行った。 調査対象者に、初任時1年間の体験を時系列に沿って語ってもらい、その語りや、その語りに関連する資料を多角的に解釈することを通して、個人の経験を再構成するとともに、その個人をとりまく職場状況や社会的背景等を明らかにすることをめざした。初任者としての1年目に、どのような出来事があり、どのようにモチベーションの変化やバーンアウト状態が現れたのかを、教職観、教員としての意欲、児童生徒との関係、保護者との関係、同僚（特に初任者指導教員）・管理職との関係、職場の雰囲気、研修のあり方等の観点から、危機と回復のプロセスについて検討した。
また、初任者研修の先進的な取り組みを行っているロンドン大学（IOE）、教師ストレス研究に積極的に取り組んでいるミシガン大学、米国の国立職業安全保健研究所（NIOSH）などの研究を中心に、国内の先行研究も含めて、最新の初任者教員を対象とするメンタルサポートプログラムに関連した文献の収集と内容についての検討を行った。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
質問紙調査に関しては、サンプル数が少なかったため、本年度調査を予備調査とし、次年度、中国地方及び近畿地方の2県の小・中学校初任者教員を対象に本調査を実施し、分析を進める必要がある。
同様に、聞き取り調査に関しても、調査対象が小学校初任者教員に偏っていたため、中学校教育員を含む初任者教員への聴き取りを進め、少なくとも10人以上の初任者教員へのインタビューを行い、共通性に関する分析の妥当性を高めることが求められる。
なお、米国及び英国の先進的な取り組みに関する現地調査を実施することができず、文献研究だけに留まっているため、次年度現地調査を行う必要がある。
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| Strategy for Future Research Activity |
質問紙調査に関しては、サンプル数が少なかったため、本年度調査を予備調査とし、次年度、中国地方及び近畿地方の2県の小・中学校初任者教員を対象に本調査を実施し、分析を進める。
同様に、聞き取り調査に関しても、調査対象が小学校初任者教員に偏っていたため、中学校教育員を含む初任者教員への聴き取りを進め、少なくとも10人以上の初任者教員へのインタビューを行い、プロセスの共通性に関する分析を進める。
米国及び英国の先進的な取り組みに関する現地調査を実施することができずに文献研究だけに留まっているため、次年度に現地調査を行う。
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| Causes of Carryover |
質問紙調査に関しては、サンプル数が少なかったため、本年度調査を予備調査とし、次年度、中国地方及び近畿地方の2県の小・中学校初任者教員を対象に本調査を実施する。その調査のための分析ツールや郵送費、印刷費との支出が見込まれる。
聞き取り調査に関しては、調査対象が予定よりも少なくなり、調査旅費が見込みほど支出されなかった。本年度、できるだけ多くの初任者教員へのインタビューを実施するため、調査旅費が必要となる。
また、本年度は米国及び英国のへの現地調査を実施することができなかったため、次年度、現地調査を行う必要があり、そのための旅費の支出が見込まれる。
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