2018 Fiscal Year Research-status Report

An experiment study on the function of metamemory based on self cognition and situational cognition

Research Project

Project/Area Number	17K04510
Research Institution	Kobe Gakuin University
Principal Investigator	清水寛之神戸学院大学, 心理学部, 教授 (30202112)
Project Period (FY)	2017-04-01 – 2020-03-31
Keywords	記憶 / メタ記憶 / 記憶モニタリング / 記憶コントロール / 自己認知 / 状況認知
Outline of Annual Research Achievements	本研究は、人間が自己の記憶能力や記憶特性、知識状態をどのように認識し、それに基づいて記憶活動をいかに展開していくのかを、個人の自己認知と状況認知に関連づけて明らかにすることである。メタ記憶（記憶に関するモニタリングとコントロール）と自己認知・状況認知との関係に焦点を絞り、認知心理学的方法を用いて研究を進める。大学生を対象に、個人ごとに、(1)代表的な記憶実験と標準化された記憶検査による実験室場面での記憶能力とメタ記憶の測定、(2)質問紙調査による日常生活場面での記憶行動傾向とメタ記憶信念の把握、(3)質問紙調査と面接調査による自己認知と状況認知の同定、の3点に関する基礎的データを収集する。平成30年度は当初の研究計画に従って具体的に次の四つの研究活動を行った。 1．実験・検査・調査の準備：主要な先行研究文献を入手し、これまでの重要な研究知見を整理するとともに、前年度に実施した予備的研究の結果をもとに実験室の整備、実験装置・検査用具の調達、実験用コンピュータプログラムの作成、研究データの記録様式の設定、研究（実験・調査・検査）説明書の作成、研究協力同意書の書式設定などを行った。 2．予備実験・予備検査・予備調査の継続実施：前年度に実施した予備実験・予備調査の結果を分析し、引き続き大学生を対象に予備的研究を継続し、実験条件の検討、実験材料の選定、調査用紙の設計、測定指標の確定、実験等の手続きの改良などを行った。 3．本実験・本検査・本調査の最終調整：予備実験・予備検査・予備調査で得られたデータをもとに実験条件や調査項目などを確定し、本実験・本検査・本調査の実施に向けた最終調整を行った。 4．既有の実験調査データの公表（論文化）：本研究テーマに関連して過去においてすでに収集した実験調査データの整理・分析を行うとともに、関連事項の論考を含め、研究書の分担執筆、論文作成及び学会発表を行った。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned. Reason 当初の研究計画（平成30年度）にしたがって、遅滞なく、以下の四つの研究活動を行った。 ①実験・調査の準備（関連文献資料の入手、実験装置の選定、実験用PCプログラムの作成、研究データの記録様式の設定、研究参加協力者の確保、研究補助要員の確保など）、②予備的研究（予備実験・予備検査・予備調査）の実施、③本実験・本検査・本調査の最終調整、④既有の実験調査データの公表（論文化）
Strategy for Future Research Activity	当初の研究計画（平成31年度）にしたがって、本実験、本調査、本検査の実施に進む。研究参加者全員に対して個別的にすべて同一の記憶実験・記憶調査・記憶検査への参加協力と研究データの提供を求めるために、過度の心理的負担や疲労、ストレスを与えないように配慮して研究を進めていく。これまでと同様に、あとの研究計画の実行に支障の出ない範囲で、中間段階であっても研究データの一部を関連する学会や研究会で発表し、専門家から意見を求め、研究方法全般や実験・調査・検査の実施手続きを修正・改善を図っていく。また、他の研究者による最新の研究成果を本研究に活用できるかどうかを検討するが、当初計画から大幅な変更は行わず、研究データの収集・蓄積を図っていく予定である。
Causes of Carryover	平成30年度の研究計画の中で、主として、本実験・本調査・本検査への参加協力者に対する謝金として確保した金額は平成31年度の早い時期に同じ費目として執行する予定である。また、研究成果の一部を公表するために、研究資料の整理の補助を行う者への謝金および学会発表に伴う旅費が必要となる。次年度が本研究の最終年度となるため、研究成果を報告書にまとめるため、その印刷代も確保する。