2019 Fiscal Year Annual Research Report
A Study on the process of development of science education reform in the districts in postwar Japan
| Project/Area Number |
17K04790
|
|---|
| Research Institution | Hiroshima University |
|---|
Principal Investigator |
柴 一実 広島大学, 教育学研究科, 名誉教授 (60145175)
|
|---|
| Project Period (FY) |
2017-04-01 – 2020-03-31
|
| Keywords | 市川市立眞間小学校 / 東金町立東金小学校 / 理科教育振興法 / 理科実技講習会 / 学力低下 / 文部省全国学力調査 / 生活単元学習 / 系統学習 |
|---|
| Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は地方における戦後小学校理科教育改革の展開過程を解明することであった。最終年度に実施した研究によって、次のような理科教育史上の新たな知見が得られた。
（1）千葉県で公開授業された市川市立眞間小学校（1951）と山武郡東金町立東金小学校（1954）の理科学習指導案を分析したところ、1940年代後半から1950年代前半にかけては、ややもすると話し合い活動やグループ活動にウェイトを置き過ぎた理科授業から、理科教育の本質である実験・観察を中心とした理科授業へと転換が図られた時期であったことが明らかになった。国による「理科教育振興法」（1953）施行以前に、千葉県では1949，50年頃から廃品利用や自作教具作成が行われたり、1953年度から小学校教師を対象とした理科実技講習会が開かれたりしており、こうしたことが理科授業の変化をもたらした要因であることを解明した。
（2）昭和33年版学習指導要領は占領解除後、全面的に日本人の手によって編纂されたものであった。従来、先行研究においては、占領期に実施された理科教育改革が学力低下を招き、同指導要領によって、「生活単元学習」、「問題解決学習」が「系統学習」に取って代わられたと指摘されていた。そこで本研究では、文部省全国学力調査（1957）、京都市小学校理科学力調査（1954）、東京都小学校理科学力調査（1955）を再検討したり、昭和31・32年度教材等調査研究会理科委員会の審議過程を明らかにすることによって、昭和33年版学習指導要領は昭和27年版学習指導要領の基本方針や考え方を継承し、展開されており、占領下での戦後理科教育改革の理念や内容・方法を連綿と受け継いでいたことを究明した。
|
