2018 Fiscal Year Research-status Report

多様な学校現場の状況に対応し得る協働的な社会科授業研究方法論の構築

Research Project

Project/Area Number	17K04796
Research Institution	Naruto University of Education
Principal Investigator	梅津正美鳴門教育大学, 大学院学校教育研究科, 教授 (60284329)
Co-Investigator(Kenkyū-buntansha)	峯明秀大阪教育大学, 教育学部, 教授 (10379323) 加藤寿朗島根大学, 学術研究院教育学系, 教授 (30274301) 南浦涼介東京学芸大学, 教育学部, 准教授 (60598754) 中本和彦四天王寺大学, 教育学部, 教授 (80513837)
Project Period (FY)	2017-04-01 – 2020-03-31
Keywords	社会科授業研究 / 協働的対話 / 社会科授業力 / 教員研修 / 論理実証アプローチ / 社会文化アプローチ
Outline of Annual Research Achievements	平成30年度は、大きく2つの研究課題に取り組み、実績を上げた。第１は、研究者とキャリアの異なる学校教員との協働によりＰＤＣＡサイクルの授業研究を展開し、研究発表を行うと共に、その授業研究の評価のために、授業の学習成果の記録（ノート、ワーク、子どもの発話データ等）と授業実践者（教師）の研究プロセスと自身の授業力の形成に関するノート記述やインタビュー等のデータの収集を行った。大阪府において大阪教育大学附属平野小学校、堺市中学校社会科教育研究会における授業研究を遂行した。また、徳島県において、徳島県中学校社会科教育研究会における授業研究を遂行した。堺市中学校社会科教育研究会の成果は、平成30年度近畿中学校社会科教育研究大会において発表した。徳島県中学校社会科教育研究会の成果は、平成30年度（第51回）全国中学校社会科教育研究会において発表した。第２は、上記の授業研究実践を踏まえて、協働的対話を原理とする授業研究の方法論を、論理実証アプローチと社会文化アプローチに分類した上で、それぞれの特色を踏まえて教員研修に応用し、多様な学校現場の状況における社会科教員のための授業力向上研修の方法論を提起した。この研究成果について、第67回全国社会科教育学会全国研究大会（山梨大学）において、フォーラムを組織し発表し、約100名の参加者とともに議論した。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned. Reason 平成29年度科研採択時に掲げた平成30年度研究計画を、その通り遂行し、①協働的対話を原理とする授業研究の成果を、全国大会、近畿大会等の大規模な社会科授業研究大会で発表し、その成果と課題について確認できたこと。また、②協働的対話を原理とする授業研究方法論に依拠した社会科授業力向上の研究方法を、全国社会科教育学会の全国研究大会で発表できたことで、科研課題の進捗が概ね順調であると判断した。
Strategy for Future Research Activity	2019年度（令和元年度）は、本科研課題の最終年度となる。2019年度の主要な研究計画は、次の2点である。第１は、協働的対話を原理とする社会科授業力向上研修プログラムを、島根県と兵庫県の授業研修に適用しその有効性を確かめること。第２は、3カ年の科研研究の成果を、シンポジウムの開催（2020年3月開催予定）と研究著書（梅津正美編『共同体・対話・教師－社会科授業研究のプロセスを描く－』東信堂、2019年12月刊行予定）の公刊により発表することである。
Causes of Carryover	科研課題最終年度の研究計画に即して、下記４点の取組を遂行するために、使用額が生じた。①2019年度1回の研究会議の開催（東京都：旅費、会場費）、②島根県・兵庫県での社会科授業研修プログラムの実施（旅費）、③科研成果発表に係るシンポジウムの開催（大阪市：旅費、会場費）、④科研成果発表に係る研究著書の刊行のための一部費用