2017 Fiscal Year Research-status Report
授業者の言語力と授業構築との関係性の解明と授業力向上プログラムの開発
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17K04842
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| Research Institution | Ibaraki University |
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Principal Investigator |
鈴木 一史 茨城大学, 教育学部, 准教授 (30635610)
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| Project Period (FY) |
2017-04-01 – 2020-03-31
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| Keywords | 教員意識 / 言語感覚 / 教材研究 / 語彙 / 経験年数 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、授業者（教員）の言語観と語彙力に着目し、授業構築力との関係性を探るとともに、授業構築力に資する言語能力育成のALプログラムを開発することが目的である。特に本研究は国語科教育を専門としていない小学校教員に於いて重要な問題であり、尚且つ、全ての教科の基礎言語、言語活動として国語で行われることを考え合わせると、本研究は一国語科教育に留まらない汎用性が生じる。近年、教員の年齢構成バランスの不適正な状況に伴い、研修センターと教員養成大学との連携が進行している。さらに、小学校教員育成プログラムなども新たな取り組みとして行われ、教科教育の枠を越えた教員資質の向上が重要な課題である。しかし、教員養成・教員研修のどちらにしても、教師の具体的な言語能力についての言及と調査が行われた研究は少ない。
研究実績として、茨城県内の中学校で教科国語を担当している教員に対して、授業への意識変化について勤務経験や年数、学習者の学力調査との関係性を中心に、アンケートによる調査をもとに意識分析を行った。その結果、教員の授業に対する意識と学習者の学力調査の結果とが同様の傾向を示すことが分かった。また、経験年数による差異も生じていることが判明した。授業に対する好悪の差異は音声言語教育に対して顕著である。ただ、作文教育においては、経験年数の差が15年を境に満足度が変化する。この数値と同様の傾向を示すもの文法的視点がある。よって、経験年数を積み重ねることで、作文指導の具体的な方策、特に文法指導との融合などの教育方法が知見として集積され、満足度となっていると考える。5年未満の教員は教科全般にわたって、教育的必要性を強く感じている。小学校・中学校両方の勤務経験の有無も、音声言語教育に対する意識の差となって表れていることがわかってきている。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
本年度の研究計画は、「授業者の言語観・言語能力の調査」をテーマとし、授業者である学校教諭と教育学部学生に対する語彙力を中心とした調査を行うことである。具体的には、アンケート形式で行い、2007年度の日本国語教育学会で全国規模で行った国語科教員に対するアンケート調査を基に、同様の項目を立てて比較し、国語科教員、その他の専門教員との差異を導き出す。
中心となる教員の意識については、言語観・授業観などのアンケート調査はできている。その結果は、全国大学国語教育学会、日本国語教育学会での発表や教職大学院の年報等で広く示すことができた。具体的には、茨城県内の中学校で教科国語を担当している教員に対して、授業への意識変化について勤務経験や年数、学習者の学力調査との関係性を中心に、アンケートによる調査をもとに意識分析を行った。結果、教員の授業に対する意識と学習者の学力調査の結果とが同様の傾向を示すことが分かった。経験年数による差異も生じているが、その好悪の差異は音声言語教育に対して顕著である。ただ、作文教育においては、経験年数の差が15年を境に満足度が変化する。この数値と同様の傾向を示すもの文法的視点がある。よって、経験年数を積み重ねることで、作文指導の具体的な方策、特に文法指導との融合などの教育方法が知見として集積され、満足度となっていると考える。5年未満の教員は教科全般にわたって、教育的必要性を強く感じている。また、茨城県特有の勤務形態である、小学校・中学校両方の勤務経験の有無も、音声言語教育に対する意識の差となって表れている。
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| Strategy for Future Research Activity |
今後の研究の推進方策として、まずは学習者の1000人単位での作文分析を行う。このことにより、学習者の表現能力の現状を把握する。同時に、小学校の教員に対するアンケートを行うとともに、その結果を受けつつ育成・研修プログラムの開発を行う。まず、1年目の各種分析結果をもとに、具体的な授業一つ一つに対しての分析結果と照合していく。具体的には小学校で、低学年・中学年・高学年、中学校で入門期として1年生、発展期としての3年生、それぞれの代表的な教科書教材に対する授業プログラムについて、どのように作成していくかを調査する。開発した授業プログラムに対する評価として、実際の授業に資するかどうかについて、現場の先生の知見をいただく。実際の授業で行えるものは行ってもらい、数値として出せる結果の評価を設定する。現在の勤務校である教育学部の学生に対しても同様の調査をし、模擬授業を実施して成果を確認する。次に、教育現場の先生方が多く集まる研究会で、実際に授業分析と授業方法を行うことによって、授業プログラムの有用性を検証する。そのために、日本国語教育学会全国大会でワークショップを開いて、より多くの教員に言語活動や分析結果を知ってもらうとともに、教員の知見を反映させたより良い学習プログラムを作成する。
これらのことを推進していくことにより、教員の経験年数との関係性や教員自身の言語能力や教育観と指導方法の構築力の関係性を導き出す。
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| Causes of Carryover |
本年度国際会議への参加旅費として200,000円を計上していたが、計画していた中国(南京大学)での国際会議が開かれなかったため翌年度にその分の使用額が生じている。それ以外はおおむね計画通りの使用である。この国際会議分を国内会議への参加や教育現場での具体的な調査に回すことで、より教育現場や教員の現状に密着した調査を行うことができると考えられる。また、教員へのさらなるアンケート調査をすることで、研究成果もより精緻なものになると考えられるため、アンケート収集費に当てる。
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Research Products
(3 results)
