2019 Fiscal Year Research-status Report
インターンシップにおける教育的効果の促進・阻害要因に関する実証的研究
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17K04846
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Research Institution | Niigata University |
Principal Investigator |
西條 秀俊 新潟大学, 教育・学生支援機構, 准教授 (40401773)
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Project Period (FY) |
2017-04-01 – 2021-03-31
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Keywords | インターンシップ / キャリア教育 / 産学連携教育 / アクティブラーニング / 教育的効果 |
Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は、インターンシップ(以下、「IS」という)における教育的効果の促進・阻害要因を明らかにすることである。そのために、低学年次(1・2年生)学生対象のISに限定し、具体的な促進・阻害要因を質問紙等による定量調査とインタビュー等の定性調査を行い、教育的効果の高いISのあり方を検討、考察する。平成31年度(2019年度)に実施した研究実績の概要は次のとおりである。
1.平成29年度に低学年次(1・2年生)学生268人に対して実施したISに関するアンケート調査および平成30年度に実施したヒアリング調査の分析および総括を行った。2.フォローアップ調査として大学担当者10名へのヒアリング調査を行った結果、定量調査では見えてこなかった要因として、実施期間だけの成果だけでなく、その実習経験を大学生活や将来にどう活かすかという視点が重要であることが明らかになった。3. 低学年次(1・2年生)学生を対象としたIS成果目標達成度について、①学生、②企業関係者、③大学担当教員等別に分類を行い、その共通項や違いについて分析をし、ISにおける教育的効果の促進・阻害要因の課題について考察を行った。4.教育的効果の高いISを展開していくには、学生、企業、大学が実施目的や達成目標のすり合わせを、きめ細やかに行い、それぞれにメリットのある具体的な実習プログラムを検討、実施していく必要があることが明らかとなった。5.その研究成果として、その結果を2つの学会等(日本キャリア教育学会、大学教育研究フォーラム)にて発表を行った。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
当初計画どおり、ヒアリングおよびアンケート調査・分析結果をもとに、学生、大学(組織、担当者)、受入企業(組織、担当者)の3つの側面からISにおける教育的効果の促進・阻害要因を明らかにした。また、大学担当者へのヒアリング調査によるフォローアップ調査結果を分析し、考察した結果、定量調査では見えてこなかった要因として、実施期間だけの成果だけでなく、その実習経験を大学生活や将来にどう活かすかという視点が重要であることがわかった。教育的効果の高いISを展開していくには、学生、大学、企業が実施目的や達成目標のすり合わせを、きめ細やかに行い、それぞれにメリットのある具体的な実習プログラムを検討、実施していく必要があることが明らかとなった。その結果報告として、令和元年11月開催の日本キャリア教育学会第41回研究大会(長崎大学)において、口頭発表「インターンシップの教育的効果の要因について―担当大学教員等へのインタビューに基づいた考察―」を行った。さらには、①学生、②企業関係者、③大学担当教員等別に分類を行い、その共通項や違いについて分析をし、ISにおける教育的効果の促進・阻害要因の課題について考察を行い、その結果報告として、令和2年3月開催の第25回大学教育研究フォーラム(京都大学)において、口頭発表「インターンシップの実習内容と達成度との関連性」(WEB発表に変更)を行った。
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Strategy for Future Research Activity |
ヒアリングおよびアンケート調査・分析結果をもとに、学生、大学(組織、担当者)、受入企業(組織、担当者)の3つの側面からISにおける教育的効果の促進・阻害要因を明らかにし、学校教育(高等学校および大学)の中に位置づけられた教育的効果の高いISのあり方を検討、考察し、今後の展望について報告書をまとめる。研究総括として最終報告書を作成する。また、あらゆる機会を活用して、高等学校(特に普通科)および大学での生徒・学生の学修への動機づけを高めることができる教育的効果の高いISの必要性理解や意識向上のために、本研究の成果発表を行う。さらに、今後実施するISで即座に活かし、教育的効果の高いISを実践し、学生の社会への円滑な接続を図るための基礎研究として、次の研究課題に向けた準備を行う。
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Causes of Carryover |
令和元年度に、研究総括として最終報告書を作成し、その結果を所属する学会等で発表する予定でした。しかしながら、令和2年3月19日開催予定の第26回大学教育研究フォーラムで発表を行う研究内容を含めて、より詳細な最終報告書を作成したいことから、今年度中に研究総括が完了しません。 令和2年度で最終報告書をとりまとめ、学会等で発表したいと考えています。
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Research Products
(2 results)