2020 Fiscal Year Research-status Report
インターンシップにおける教育的効果の促進・阻害要因に関する実証的研究
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17K04846
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| Research Institution | Niigata University |
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Principal Investigator |
西條 秀俊 新潟大学, 教育・学生支援機構, 准教授 (40401773)
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2017-04-01 – 2022-03-31
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| Keywords | インターンシップ / キャリア教育 / 産学連携教育 / アクティブラーニング / 教育的効果の高い |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は、インターンシップ（以下、「IS」という）における教育的効果の促進・阻害要因を明らかにすることである。そのために、低学年次（１・２年生）学生対象のISに限定し、具体的な促進・阻害要因を質問紙等による定量調査とインタビュー等の定性調査を行い、教育的効果の高いISのあり方を検討、考察する。現在（令和2年度）までの進捗状況は次のとおりである。
1.低学年次（１・２年生）学生268人に対して実施したISに関するアンケート調査およびヒアリング調査の分析を行った。2.フォローアップ調査として大学担当者10名へのヒアリング調査を行った結果、定量調査では見えてこなかった要因として、実施期間だけの成果だけでなく、その実習経験を大学生活や将来にどう活かすかという視点が重要であることが明らかになった。3.低学年次（１・２年生）学生を対象としたIS成果目標達成度について、学生、企業関係者、大学担当教員等別に分類を行い、その共通項や違いについて分析をし、ISにおける教育的効果の促進・阻害要因の課題について考察を行った。4.学生、企業関係者、大学担当教員等において、1・2年生のIS成果目標達成度の分類を行い、その違いと課題について考察した。5.インターンシップにおける教育的効果の促進・阻害要因に関する実証的研究として、インターンシップ実習の成果が上がらない要因比較から考察を行った。令和2年度の研究成果として、その結果を令和2年度に大学教育研究フォーラムにて発表を行った。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
ヒアリングおよびアンケート調査・分析結果をもとに、学生、大学（組織、担当者）、受入企業（組織、担当者）の３つの側面からISにおける教育的効果の促進・阻害要因を明らかにした。また、大学担当者へのヒアリング調査によるフォローアップ調査結果を分析し、考察した結果、定量調査では見えてこなかった要因として、実施期間だけの成果だけでなく、その実習経験を大学生活や将来にどう活かすかという視点が重要であることがわかった。教育的効果の高いISを展開していくには、学生、大学、企業が実施目的や達成目標のすり合わせを、きめ細やかに行い、それぞれにメリットのある具体的な実習プログラムを検討、実施していく必要があることが明らかとなった。その結果報告として、令和元年11月開催の日本キャリア教育学会第41回研究大会（長崎大学）において、口頭発表「インターンシップの教育的効果の要因について―担当大学教員等へのインタビューに基づいた考察―」を行った。また、学生、企業関係者、大学担当教員等別に分類を行い、その共通項や違いについて分析をし、ISにおける教育的効果の促進・阻害要因の課題について考察を行い、その結果報告として、令和2年3月開催の第26回大学教育研究フォーラム（京都大学）において、口頭発表「インターンシップにおける教育的効果の促進・阻害要因に関する実証的研究－IS成果目標達成度比較から考察－」（対面からWEB発表に変更）、さらに、令和3年3月開催の第27回大学教育研究フォーラム（京都大学）において、口頭発表「インターンシップにおける教育的効果の促進・阻害要因に関する実証的研究－IS 実習の成果が上がらない要因比較から考察－」（WEB発表）を行った。
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| Strategy for Future Research Activity |
ヒアリングおよびアンケート調査・分析結果をもとに、学生、大学（組織、担当者）、受入企業（組織、担当者）の３つの側面からISにおける教育的効果の促進・阻害要因を明らかにし、学校教育（高等学校および大学）の中に位置づけられた教育的効果の高いISのあり方を検討、考察し、今後の展望について報告書をまとめる。研究総括として最終報告書を作成する。また、あらゆる機会を活用して、高等学校（特に普通科）および大学での生徒・学生の学修への動機づけを高めることができる教育的効果の高いISの必要性理解や意識向上のために、本研究成果の周知を行う。さらに、今後実施するISで即座に活かし、教育的効果の高いISを実践し、学生の社会への円滑な接続を図るための基礎研究として、次の研究課題に向けた準備を行う。
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| Causes of Carryover |
令和2年度に、研究総括として最終報告書を作成する予定であったが、コロナ禍で思うように報告書の取りまとめ作業が進まず、結果として、令和2年度に研究総括が完了しなかった。第27回大学教育研究フォーラムで3月に発表を行った研究成果を含めて、最終報告書を作成を行う。
令和3年度（2020年度）は、研究総括として最終報告書を印刷作成する際の印刷費として主に使用する予定である。
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Research Products
(1 results)
