2018 Fiscal Year Research-status Report
教職科目と教科専門科目を横断する学際的な教員養成カリキュラムの開発
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17K04864
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| Research Institution | Hiroshima University |
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Principal Investigator |
山内 規嗣 広島大学, 教育学研究科, 教授 (20302359)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
児玉 真樹子 広島大学, 教育学研究科, 教授 (10513202)
木原 成一郎 広島大学, 教育学研究科, 教授 (20214851)
中村 和世 広島大学, 教育学研究科, 教授 (20363004)
米沢 崇 広島大学, 教育学研究科, 准教授 (20569222)
大後戸 一樹 広島大学, 教育学研究科, 准教授 (20632821)
寺内 大輔 広島大学, 教育学研究科, 准教授 (60613891)
松宮 奈賀子 広島大学, 教育学研究科, 准教授 (70342326)
池田 吏志 広島大学, 教育学研究科, 准教授 (80610922)
永田 忠道 広島大学, 教育学研究科, 准教授 (90312199)
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| Project Period (FY) |
2017-04-01 – 2020-03-31
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| Keywords | 小学校教員養成 / カリキュラム開発 / 横断的カリキュラム / 学際的カリキュラム / 実践的な指導力の育成 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
①各科目間連携の実践改善とその効果の検証として、教職科目・教科専門科目のさらなる連携を試行し、結果を分析した。まず教職科目同士の連携として、「教育の思想と原理」と「初等カリキュラム開発論」（とくに体育科）との連携による各科目担当教員の相互授業参加を各1回行った。次に、教職科目と教科専門科目の連携として、「道徳教育指導法」への「初等音楽科学習指導論」担当教員の授業参加を1回行った。また、教科専門科目同士の連携として、「社会科教育法」と「図画工作科教育法」との連携を各1回行った。これらの連携試行とともに受講学生への意識調査を実施した結果、科目間連携によって、学生の理解・関心の深化や、他の授業科目の内容も横断的に学習しようとする意欲の向上などについて、一定程度の効果があることが確認された。以上の成果の一部は、専門学会大会にて発表を行った。
②小学校教員養成カリキュラムの構造的改善の計画立案として、連携の効果をより向上させる開講期・開講時間の調整、シラバスの修正、授業科目の新設・整理・統合などを検討した。昨年度に実施した教職コア・カリキュラムへのシラバス・授業内容の対応などの効果について今後継続的に確認する必要があるため、今年度はカリキュラム上の大幅な変更を行わないこととした。あわせて、上記の各科目間連携の成果をふまえつつ、これを拡大するためのカリキュラムの条件と、現行の学部全体のカリキュラム上の制約について、確認・検討した。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
昨年度の実施状況報告に記載した今年度研究計画のうち、③附属学校における教育実習との連携とその効果の検証については、十分進めることができなかった。
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| Strategy for Future Research Activity |
①各科目間連携の実践改善とその効果の検証をもとに、カリキュラム総体としての相互の関連性をさらに多様かつ柔軟に提示する。
②各科目間連携をより効果的なものとするための、小学校教員養成カリキュラム全体の構造的改善を、横断的指導力向上の観点から策定する。この成果については、カリキュラムの実際の改訂に反映される。
③附属学校における教育実習との連携及び教員研修との連携について検討し、教育委員会との連携のうえで学部教育と教員研修の連続性ある実践的指導力向上プログラムを立案・試行しその効果を検証する。
④本研究テーマにかかわる国内外の研究者・教育実践者を招聘して研究発表・交流を行う。そのさい、広島大学大学院教育学研究科に基盤を置き研究代表者・分担者の多くが所属し理事を務める初等教育カリキュラム学会を用いる予定である。
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| Causes of Carryover |
平成３０年度については、教育実習校との連携等についての調査や研究交流がやや遅れたため、これらにかかわる旅費・人件費・謝金のいち部が未使用となった。
今後は、平成３１年度分として請求した予算とこの次年度使用額を合わせて、これらの調査・研究交流のための旅費ならびに人件費・謝金に充てる予定である。
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