2017 Fiscal Year Research-status Report

「幼児が法則性に気付く体験」に繋がるような環境構成を立案できる保育者の養成の研究

Research Project

Project/Area Number	17K04901
Research Institution	Kobe Tokiwa University
Principal Investigator	大森雅人神戸常盤大学, 教育学部こども教育学科, 教授 (00194308)
Project Period (FY)	2017-04-01 – 2021-03-31
Keywords	幼児教育 / 法則性 / 一般性 / 科学教育 / 保育者養成 / NGSS / 危険生物 / 思考力の芽生え
Outline of Annual Research Achievements	本研究は、「幼児が法則性や一般性に自ら気付く体験」に繋がる環境を構成できる力を持つ保育者を養成するための、教育の在り方の提案を目的としている。平成29年度は、本研究が目的とする力を育成する教育におけるミニマムスタンダードを設定するにあたり、検討事項のひとつである「教育内容」を中心として研究を実施した。その結果、ミニマムスタンダードの設定に繋がる研究成果が得られた。以下に、平成29年度の取り組み内容と、得られた成果について概要を記述する。教育内容の検討にあたって、幼児期の科学教育に関する先行研究として、まず米国のNGSS（Next Generation Science Standards）を中心に検討した。NGSSでは，5歳の幼児が修得すべき科学に関する資質・能力とともに、資質・能力を身につける過程で5歳児が修得する科学的な概念が具体的に示されていた。それは幼児が自らの力で見つけることができる法則性や一般性と密接に関連しており、本研究の目指す教育の内容に示唆を与えることが分かった。NGSSの検討から得られた知見は、2つの学会において発表を行った。同時に、それ以外の幼児期の科学教育に関する先行研究についても、次年度以降の検討の準備として資料の収集と整理を行った。さらに、当初の研究計画には無かった「危険生物」について、養成教育で教育すべき内容の検討を行った。それは最近になって新たな危険外来生物が見つかるなど、喫緊の課題と考えたからである。検討の際は、単に危険生物の種類だけでなく、その危険性の高さについての検討も併せて行った。得られた知見は、危険生物に関する保育者養成教育の内容の提案としてまとめた上で、論文にして公表した。上記以外に、教育方法開発のための研究の一環として、前年度まで取り組んできた研究成果の整理と見直しを行い、次年度以降の検討の準備を進めた。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 3: Progress in research has been slightly delayed. Reason 当初の研究計画では、ミニマムスタンダード設定のために、以下の3つの検討を進める予定であった。①先行研究を比較検討して、本研究が目指す力を育成する教育で伝えるべき「知識・技能等」を明らかにする。その際には、実践事例等も参考にして検討する。②優れた実践が行われた保育現場において、実践に中心的に関わった保育者を対象にして、必要な力とは何か、それはどのような過程で育成されたのかをインタビュー等の調査によって明らかにする。③申請者らが取り組んできた養成校学生に対する教育方法を開発する研究の成果を精査して、学習者の特性と教育方法の関係をより詳しく検討する。しかしながら、実際は②の保育現場での調査に関しては取り組むことができなかった。それは、①の「知識・技能」の検討に関連して、当初の予定に無かった「危険生物」に関する教育内容の検討を加えたことも原因となっている。全体的に見ると、予定通りの部分と、取り組めなかった部分、新たに加えた部分があるので、「やや遅れている。」とした。
Strategy for Future Research Activity	当初の研究計画では、平成29年度中に「教育内容」「教育方法」「求められる力」という3つの視点からの検討結果を総合して、「ミニマムスタンダード」を設定する予定であった。しかしながら、実際には「教育内容」に関する知見が得られた段階である。それは、研究を進める段階で、当初の計画に入れていなかった新たな課題（危険生物に関する教育内容の検討）が生じたことも一因となっている。平成30年度は、平成29年度において取り組むことができなかった「求められる力」に関する検討を重点的に進める方針である。同時に、「教育方法」に関する検討についても平成29年度に整理と見直しを行ったので、さらに検討を進める予定である。また「教育内容」に関しては、対象とする先行研究の幅を拡げて検討を継続する。そうした取り組みから得られた知見を総合して、平成30年度中に「ミニマムスタンダード」の草案を設定することを目指す。前述の通りの予定で、研究を推進する予定であるが、幼稚園教育要領等の改訂や幼児期の教育に対する世界的な関心の増加などを背景として、本研究に関連する知見が国内外で急激に増える傾向にある。そのため、当初の想定に無かった新たな知見が得られることも想定されるため、「ミニマムスタンダード」の設定が予定通りにならないことも考えられる。その際は、本研究の目的に沿ったより有効性の高い「ミニマムスタンダード」となることを優先したいと考えている。
Causes of Carryover	平成29年度は、求められる力の研究の一環として、優れた実践が行われた保育現場において、インタビュー等の調査を実施する予定であった。しかしながら、この部分に関しては取り組むことができなかった。そのため、この研究を想定して計上していた経費（調査のための旅費、テープ起こしやデータ集計を外部に委託するための謝金等）を使うことができなかったため、それが次年度使用額として残ってしまった。平成30年度は、当初予定していた研究計画の内容を実施するとともに、平成29年度に実施できなかった保育現場における調査も実施する計画を立てている。そうした研究の取り組みの実施には、次年度使用額と翌年度分として請求した助成金の合計が必要となる見込みである。