2019 Fiscal Year Annual Research Report
A Proposal for Effective Use and Reduction of Medical and Long-Term Care Expenditures: Big Data Analysis of Claims Data for Those Who Had Hip Fracture
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17K08899
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| Research Institution | University of Tsukuba |
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Principal Investigator |
森 隆浩 筑波大学, 医学医療系, 准教授 (50384780)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
田宮 菜奈子 筑波大学, 医学医療系, 教授 (20236748)
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| Project Period (FY) |
2017-04-01 – 2020-03-31
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| Keywords | 費用対効果分析 / 医療経済研究 / 骨折予防 / 骨粗鬆症 / 大腿骨骨折 / 医療費 / 介護費 / レセプトデータ研究 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
平成29年度事業として施行したレセプト研究の結果、我が国にて大腿骨骨折後の医療費は約260万円、月当たりの介護給付費は約11万3千円との知見を得た(Mori et al., Archives of Osteoporosis, 2018)。平成31年度はこの結果を元に費用対効果分析を行った。
テリパラチドは強力な骨折予防効果を有する高額な薬剤である(研究施行時、薬剤費のみで年間57万円以上)。我が国の骨折ハイリスクの高齢女性にてテリパラチド2年・アレンドロン酸10年服用はアレンドロン酸のみ10年服用と比較して費用対効果に優れないという研究成果を発表した(医療経済学会)。また我が国の骨折ハイリスクの高齢女性にて、アレンドロン酸10年間服用 は同薬剤5 年服用と比較して費用対効果に優れないという研究成果も発表した(日本公衆衛生学会学術総会)。
更に我が国における研究を発展させ、国際共同研究を施行した。UCLAの研究者とアメリカにおけるテリパラチドに関する費用対効果分析を行い、筆頭著者として論文発表した(Mori et al., JBMR Plus, 2019)。また中国・マレーシア・シンガポールの研究者と中国におけるゾレンドロン酸に関する費用対効果分析を行い、最終兼責任筆者として論文発表した(You et al., Frontiers in Pharmacology, 2020)。
我が国の超高齢化社会にて年間の医療・介護給付費の合計は50億円を超え大きな社会問題となっており、医療経済研究は更に重要性を増している。平成29年度事業の結果を元に施行した平成30年度と今年度の研究は、“医療、介護給付費の有効利用、削減方法を社会に提言”という本研究事業の主目的に合致する。更に骨折予防の費用対効果分析は世界的に重要なテーマであり、当初の研究計画を発展させ2件の国際共同研究を施行した。
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