2019 Fiscal Year Research-status Report
化学物質過敏症に対する漢方薬による根治療法の開発と機序の解明
Project/Area Number |
17K09287
|
Research Institution | Tohoku University |
Principal Investigator |
大澤 稔 東北大学, 医学系研究科, 助教 (60790631)
|
Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
菊地 章子 東北大学, 医学系研究科, 講師 (00400325)
沼田 健裕 東北大学, 医学系研究科, 非常勤講師 (20748678)
金子 聡一郎 東北大学, 医学系研究科, 助教 (60749266)
高山 真 東北大学, 大学病院, 准教授 (80579954)
|
Project Period (FY) |
2017-04-01 – 2021-03-31
|
Keywords | 化学物質過敏症(CS) / 根治療法開発 / 漢方薬 / QEESI / 多(不定)愁訴 / CSとNon-CS患者の違い |
Outline of Annual Research Achievements |
化学物質過敏症(CS)は環境中にある微量な化学物質の曝露で日常生活に支障を来すレベルで自律神経様・アレルギー様症状を引き起こす疾病概念であり、同疾病による個人の健康損失に留まらず社会的・経済的損失もたいへん大きい。そのため本研究では化学物質から回避するというこれまでの受動的な治療ではなく、化学物質存在下でも生活ができるという能動的な治療法の開発を模索してきている。この1年はこれまでに引き続き「化学物質過敏症」患者のリクルーティングと学会発表を行った。対外活動として第28回日本臨床環境医学会学術集会(2019.6.22)で「化学物質過敏症に対する治療法の開発~治療効果から至適漢方薬を探る~」。第70回東洋医学会(2019.6.29)で「化学物質過敏症に対する漢方治療の開発について」発表した。化学物質過敏症症状の主軸の治療となる“頭痛”に対して五苓散が有効であることはこれまでの各種発表でオープンにしてきたが、今回は患者毎に異なる”五苓散では治まらない症状”について、五苓散以外の2つ目3つ目の漢方薬を探り、その結果複数の候補が見つけてきた1年であった。一方でこの3年間で幾つかの疑問も浮上した。これまで化学物質過敏症は更年期障害等の多(不定)愁訴を訴える患者に紛れていたと考えられるが、その化学物質過敏症患者(CS患者)とそうでない患者(Non-CS患者)についての症状の特徴や差はどこにあるかという疑問であった。そのため次期の研究課題としてこの調査も盛り込んでいくこととした。
|
Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
化学物質過敏症の患者(CS患者)のリクルートは徐々に進んでいるが、この1年の研究の結果Non-CS患者にも注目をした方が疾病の背景を知るのに有益であろうとの結論が出た。そのための方策として医学系研究科倫理委員会への研究プロトコールの提出により、Non-CS患者に対してもこれまで化学物質過敏症症状の定量評価用のQEESI問診票を用いることを許可された。そしてCS患者、Non-CS患者との間での特徴の差を次年度で追求することとした。既にpilot的に治療を行っているCS患者については引き続き観察を行っており、治療の効果の判定を逐一行っているところである。
|
Strategy for Future Research Activity |
これまでの治療法の開発(相応しい漢方薬の選択)を継続すると同時に、CS患者とNon-CS患者との差違を見つける研究について、今回1年間の研究期間の延長を許可されたところである。CS患者は実際に漢方以外の方法で管理されている患者が宮城県内に居ることが分かっている。積極的に当院に紹介してもらい、研究同意の下QEESI問診票と漢方スコアを用いつつ治療・観察を行う予定である。一方Non-CS患者のリクルーティングについてであるが、当院婦人科女性健康外来への多(不定)愁訴患者の紹介が月2-3人は居るため、比較的容易と考えられる。そのため1年間の延長でおおむね研究計画は遂行できるものと考えている。
|
Causes of Carryover |
当初の研究目的は達成予定であったが、研究が進むにつれCS患者とNon-CS患者との背景の違いを知ることが必要との結論に至った。そのため資金を残し研究を1年延長することが望ましいとのこととなり事務局より許諾を頂いた。最終年度は人件費を大きく計上することから前年度の助成金と併せてプラスの額を提示した。
|
Research Products
(2 results)