2018 Fiscal Year Research-status Report
Long term follow-up study of persons with autism spectrum disorders detected in the incidence study of the specified birth cohort
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17K10323
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| Research Institution | Shinshu University |
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Principal Investigator |
本田 秀夫 信州大学, 医学部, 教授(特定雇用) (20521298)
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| Project Period (FY) |
2017-04-01 – 2020-03-31
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| Keywords | 自閉スペクトラム症 / 長期追跡 / 成人期 / 累積発生率調査 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は，特定の出生コホートを対象とした自閉スペクトラム症（ASD）の発生率調査で幼児期に特定された症例278名の長期追跡を行い，彼らの成人期における心理社会的転帰を調査することである。これに関して，平成30年度は大きく2つの調査を行った。
1つ目は，昨年度に引き続き，調査対象の親に対して面接による調査を実施した。具体的には，前述の調査対象278名のうち212名の親に対して研究参加の依頼の電話を行い，連絡がとれた152名の親に対して書面で研究の趣旨を説明し，承諾を得て面接調査を実施した。面接は平均140分程度であり，調査員（心理士）がこれを2回に分けて行った。調査内容は，VinelandⅡ適応行動尺度，PARS（親面接式ASD評定尺度），ABC-J（異常行動チェックリスト日本語版），生活にかんする調査票，である。2名の調査員が面接記録を互いにダブルチェックした。調査記録は，鍵のかかる部屋の中のキャビネットで保管し，外部に漏洩しないよう厳重に管理を行っている。面接調査で得られた情報は，本研究専用のパソコンに順次入力し，これまでに114名の入力が完了した。
2つ目は，上記対象のうち同意が得られた11名の本人に対して面接による調査を行った。調査内容は，AQ-J（日本語版自閉症スペクトラム指数），WHOQOL26（生活の質に関する調査），ウェルビーング尺度（WEMWBS），主要5因子性格検査，完全主義尺度である。面接は上記の調査員（2名の心理士）によって行われ，面接時間平均60分程度である。依頼や同意の手続き，記録の保管方法は上記と同様である。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
調査対象である親152名と本人11名に対して，年間を通して順調に面接を実施することができた。昨年度の段階で90名程度面接を実施しており，そこから70名程度上乗せして調査を行ったことになる。昨年度と比べて実施数が多少落ちているが，昨年度は現在も比較的頻度が高く受診しており協力が得られやすい親が多かったのに対し，今年度は受診の間隔が空いている親や現在遠方に居住している親に丁寧に趣旨を説明し，承諾を得て実施することが多かった。本人との面接を開始でき，全体としてはおおむね計画通りのペースで実施してきていると考えられる。
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| Strategy for Future Research Activity |
今後の研究の推進にかんして，大きく2点あげられる。1つは，平成30年度に行ってきた面接調査を計画的に進めていくことである。現在のペースで面接調査が進められれば，来年度で調査対象全員（278名）に研究参加の依頼の連絡し，同意が得られた親全員に対して面接調査を組むことができる見込みである。本人との面接については，障害が重度のため面接調査そのものが不可能だったり，本人がかつて通院していた自覚がなく倫理的な観点からも調査を依頼することが不可能なケースが多い。そのため，40名程度を見積もっている。これについても来年度で完遂か可能である。
2つ目は，これまで得られた面接調査内容をパソコンに入力，集計していく作業である。面接調査で得られたデータに加えて，これまでの診療録から得られた20年以上にわたる発達や生活面に関わる膨大なデータがあり，それらを研究の目的にそって整理し解析をしていく。なお，これらの作業過程においては，常に個人情報の扱いに細心の注意を払うことを心がける。
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| Causes of Carryover |
平成30年8月に前倒し支払い請求で60万円を前倒しにしたが，結果的に約半額を使用せずに次年度に持ち越すことになった。主たる理由は，前倒し請求の段階での想定に比べて調査の協力に応じた親が少なく，親面接による調査にかかる支出が予定より少なかったことである。これは，初年度に調査協力を得たケースに比べて通院頻度の少ないケースが増えたため，協力依頼の連絡がつきにくくなってきたことの影響と思われる。
平成31年度／令和元年度は本研究の最終年度に当たるが，対象となるすべてのケースに連絡を試み，連絡のとれた親から順次面接調査を依頼していく。これは，年度前半には終了する予定である。さらに，本人が面接に応じられるケースについて，本人への面接調査を行う。これも年度中盤には終了できる予定である。データは順次コンピュータ入力し，統計解析を行う。また，最新の文献収集，会議，学会参加等に研究費を使用する予定である。
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Research Products
(6 results)
