2020 Fiscal Year Research-status Report
若手看護系大学教員のキャリア開発を支援するためのキャリアパスモデルの構築
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17K12146
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Research Institution | Kio University |
Principal Investigator |
山本 裕子 畿央大学, 健康科学部, 教授 (40263272)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
石原 あや 兵庫医療大学, 看護学部, 准教授 (20290364)
村井 文江 常磐大学, 看護学部, 教授 (40229943)
石村 佳代子 一宮研伸大学, 看護学部, 教授 (40295564)
鈴木 明子 城西国際大学, 看護学部, 教授 (70241974)
山田 律子 北海道医療大学, 看護福祉学部, 教授 (70285542)
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Project Period (FY) |
2017-04-01 – 2022-03-31
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Keywords | 看護系大学教員 / キャリアパスモデル / キャリア開発 |
Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は、看護系大学教員の質的・量的充実に貢献するために、とくにライフステージの影響を受けやすく、将来ビジョンが描きにくい若手看護系大学教員に焦点を当て、1)キャリアの実態について明らかにする、2)キャリアの実態に関する国際的な動向を明らかにする、以上に基づいて、3)キャリアパスモデル試案を開発する、4)その試案に対する評価を得て、キャリアパスモデルを構築する、ことである。 令和2年度は、複線径路・等至性モデル(TEM)分析による若手看護系大学教員のキャリアパスについて国内の学会にて発表を行った。研究成果として、若手看護系大学教員のキャリア径路の等至点は、「看護教員を続けていく意思決定ができている」で、その意思決定に至るまでには、「看護職としての解決したい問題・課題」「看護教員がキャリアの選択肢になる」「助教としての仕事の順調さ」「博士の学位取得を考える」という4つの分岐点が見出され、その意思決定を促進する社会的助勢として「恩師の後押し」「サポーティブな職場環境」「目に見える成果」が、阻害する社会的方向づけとして「教育・研究における困難・課題」「大学における教育・研究と博士課程の両立」「看護教員のキャリア継続に求められる博士の学位」「任期制の不安定な雇用」が影響していることが明らかとなった。また、これらの研究成果に関連させて国内学会にて若手看護系大学教員のキャリア開発支援に関する交流集会を企画した。しかし、Covid-19の影響により、いずれの学会も誌上発表のみとなり、キャリアパスモデルの試案および開発への示唆を得ることができなかった。 全国規模の調査計画については、Covid-19の影響による教育環境の激変に伴う教育上の負荷が大きくなったため、実施には至らなかった。 若手看護系大学教員のキャリアの実態に関する質的調査の結果は、論文化して看護系学会誌への投稿を行った。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
Covid-19の影響による教育上の負荷が大きく、研究を進めることが難しかった。また、研究対象者においても同様の状況が考えられたため、計画していた全国規模の調査の実施は見送った。さらに、看護系大学教員との意見交流の場として期待した学会における研究発表や交流集会は誌上発表のみとなり、期待した効果を得ることができなかった。しかし、研究期間の延長を承認されたため、令和3年度には調査が実施し、研究計画を完遂できるように研究計画・調査内容の精錬を重ねている。
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Strategy for Future Research Activity |
これまでに得られた研究成果に基づき、キャリアパスの実態とキャリア開発において必要な支援に関して全国規模の調査の実施に向け、研究計画が進行している。キャリアパスの開発と支援については、ワークショップ・交流集会という形式で看護教育に携わる研究者に開示して意見交換を行い、示唆を得る予定である。 以上のように、これまでの研究成果に加えて、現在準備が進行している量的研究と専門家からの意見を基にキャリアパスモデルを開発する。 一方、これまでの研究成果のうち、論文化に至っていない複線径路・等至性モデル(TEM)分析による若手看護系大学教員のキャリアパスについては研究の推進と並行して論文化を進めていく。
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Causes of Carryover |
令和2年度はCovid-19の影響による教育環境の変化や学会のオンライン開催に伴う演題の誌上発表、対面会議の開催の困難さがあった。そのため、計画通りに研究が進まなかったこと、旅費の支出がなかったことが次年度使用額が生じた理由である。 令和2年度に実施する予定であった、全国規模の調査に向けて研究計画が進んでいるため、その調査にかかる郵送費、印刷費等の諸経費に使用する計画である。
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Research Products
(2 results)