2018 Fiscal Year Research-status Report
がん看護専門看護師を対象とした遺伝リテラシー向上のための教育プログラムの開発
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17K12268
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Research Institution | Toho University |
Principal Investigator |
村上 好恵 東邦大学, 看護学部, 教授 (70384659)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
今井 芳枝 徳島大学, 大学院医歯薬学研究部(医学域), 准教授 (10423419)
川崎 優子 兵庫県立大学, 看護学部, 准教授 (30364045)
武田 祐子 慶應義塾大学, 看護医療学部(信濃町), 教授 (80164903)
浅海 くるみ 東邦大学, 看護学部, 非常勤研究生 (90735367)
柴田 亜弥子 東邦大学, 看護学部, 非常勤研究生 (30830872)
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Project Period (FY) |
2017-04-01 – 2020-03-31
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Keywords | 遺伝リテラシー / 遺伝性腫瘍 / がん看護専門看護師 / 教育プログラム |
Outline of Annual Research Achievements |
遺伝性腫瘍は全がんの10%を占めると言われ、多臓器にわたり同時性・異時性にがんを発症するため早期に発見されなければ生命予後にも影響を与えると報告さ れているにもかかわらず、がん診療に携わる専門職ですら、その認識が薄いのが現状である。その背景として、国内の看護学基礎教育において遺伝学や遺伝リテ ラシーに関する教育プログラムが不十分なことがあげられる。そこで、本研究では、「がん看護専門看護師を対象として、遺伝性腫瘍に関する知識と共に遺伝リ テラシー向上のための教育プログラムの開発を行うこと」を目的としている。 初年度は、①文化の違いによる遺伝リテラシー教育の差異に関する検討について、電子データ ベースを用いて国内外の研究論文を検索することに加えて、国内外の教育機関のホームページから遺伝リテラシー教育に関する内容を丁寧に検索し抽出することとし、担当分野を決定した。②がん診療連携拠点病院に所属するがん看護専門看護師の遺伝カウンセリングへの関与の実態調査については、遺伝カウンセリングに限らず、がん看護専門看護 師が臨床実践において診療に関与していることを客観的に評価できる質問項目について文献検討を行い、「関与」に関する質問項目を抽出した。さらに、遺伝性 腫瘍の基本的知識に関する理解度については関連学会が開催しているがん遺伝カウンセリングセミナーのプログラム内容を基盤として基本的項目を抽出し、質問 紙原案を作成した。作成した案をメンバー間で内容確認を行った。 平成30年度は、①担当分野ごとの遺伝リテラシー教育に関する文献検討が進み、教育プログラム作成の基礎資料となるものが抽出されてきた。②がん診療連携拠点病院に所属するがん看護専門看護師の遺伝カウンセリングへの関与の実態調査については、687名に調査票を発送し、235名(回収率34.2%)より返送があり、分析を開始した。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
初年度に、遺伝リテラシーに関する文献検討を始めたところ、様々な方向性に広がりをみせたため、検索ワードおよび検索範囲を再度設定し、電子データ ベースを用いて国内外の研究論文を検索することに加えて、国内外の教育機関のホームページから遺伝リテラシー教育に関する内容を丁寧に検索し抽出することとしたため、平成30年度は、文献検討に時間を要し、教育プログラムの作成に着手できなかった。
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Strategy for Future Research Activity |
今後の研究推進方策は、整いつつある文献検討の結果と分析を開始したがん看護専門看護師への調査結果をもとに教育プログラム案を作成する。教育プログラム案の作成に際しては、新たに研究分担者(がん看護専門看護師)が加わったことにより、机上の空論ではなく、がん看護専門看護師の実情に即した内容となるように工夫する予定である。さらに、どのような方法を用いて教育を行うのが効果的なのか(対面でのセミナー形式、e-learning、テキスト配布など)、教育方法の検討も並行して行う予定である。また、文献検討によって得られた結果については、学会発表や論文発表として公表する予定である。
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Causes of Carryover |
1.次年度使用額が生じた理由 研究分担者の1名が、成果発表を予定していた学会への演題登録を育児のため時間確保ができず見送ったことによる。 2.使用計画 次年度は、保育環境が整い、成果発表のための時間を確保できる予定である。
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