2018 Fiscal Year Research-status Report
Project/Area Number |
17K12404
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Research Institution | Oita University |
Principal Investigator |
三重野 英子 大分大学, 医学部, 教授 (60209723)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
末弘 理惠 大分大学, 医学部, 教授 (30336284)
濱口 和之 大分大学, 医学部, 教授 (60180931)
森 万純 大分大学, 医学部, 助教 (60533099)
吉岩 あおい 大分大学, 医学部, 講師 (70363570)
小野 光美 大分大学, 医学部, 准教授 (20364052)
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Project Period (FY) |
2017-04-01 – 2021-03-31
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Keywords | 認知症専門外来 / 看護実践 |
Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は、認知症専門外来を受診する患者・家族に対して専門性の高い看護を提供するための指針となる看護実践モデルを開発することにある。2018年度は、前年度より引き続き、第一段階研究として、認知症専門外来の看護の実際と課題並びに看護実践上の要素を抽出するために実施する認知症専門外来に所属する看護師を対象とした面接調査および郵送法による質問紙調査の準備をすすめた。 前年度に行った文献調査および認知症専門外来に勤務する看護師へのヒアリング調査の結果を精査し、認知症専門外来における看護師による看護実践の内容や過程に関する研究論文が極めて少なく、看護実践モデルの根拠となる実践そのもののデータ化が急務の課題であることが確認された。また、認知症専門外来の看護活動を明らかにする際の視点として、初診時には外来を訪れるまでの相談対応が受診時の不安や疲労感を軽減し円滑な診療の補助につながること、患者・家族が経験している困り事や先の見えない不安を聴くかかわりが中心になること、認知症専門外来を認知症地域支援ネットワークの一つとみなし、日頃より地域包括支援センター等の行政機関、介護事業所や家族の会との関係づくりを行うこと等が整理された。 続いて、認知症専門外来の看護実践の実態調査の準備として、調査対象者を探索した。調査対象候補として、各都道府県に設置されている認知症疾患医療センターや認知症外来を標榜している病院(約1,500か所)に勤務する外来看護師を想定し、対象選定の妥当性を研究チームで検討した。多くの病院施設において看護師は配置されているものの患者・家族に認知症看護の専門性をもってかかわってているケースが少ないことが予測された。認知症専門外来での看護の内容をデータ化するためには、調査対象者を看護師のみならず医師を含め再考する必要が生じた。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
2018年度は、本研究の第一段階研究の前半として、先駆的に認知症専門外来において専門性の高い看護を実践する看護師を対象にした面接調査と全国の認知症専門外来に勤務する看護師を対象とした質問紙調査の準備を行う予定であった。前年度から継続して文献検討を行い、ヒアリング調査の結果もふまえ、調査対象者と方法の検討をすすめた。 この面接調査および全国調査の準備過程において、認知症専門外来の看護実践の内容を把握する上での調査の視点を明らかにすることはできたが、認知症専門外来に勤務する看護師の配置や役割機能の実情から、対象選定と調査依頼の手順、また調査票の構成について、再考が必要となりその検討に時間を要している。
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Strategy for Future Research Activity |
2019年度は、2017年度~2018年度に行った先行研究および認知症看護認定看護師のヒアリングから整理した看護実践全般の内容を調査の枠組みとし、認知症専門外来における先駆的看護実践者を対象とした面接調査と全国的な質問紙調査の実施に取り組む。調査対象の選定方法や調査依頼手続きについては、専門家(認知症専門外来において診療を行う医師等)より指導を受け、適切・妥当な方法を検討し、速やかに実施する。
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Causes of Carryover |
当初計画では、認知症専門外来における先駆的看護実践者を対象とした面接調査と全国的な質問紙調査を行う予定であったが、調査対象者の選定や依頼手続き、調査票の再構築に時間を要し、調査の実施に至らなかった。そのため、2019年度に、調査に必要な経費を繰り越す。2019年度の研究活動にかかる経費として、調査票や封筒の印刷、調査の郵送費、面接調査時の旅費に使用する。
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