2021 Fiscal Year Research-status Report
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17K12404
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| Research Institution | Oita University |
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Principal Investigator |
三重野 英子 大分大学, 医学部, 教授 (60209723)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
末弘 理惠 大分大学, 医学部, 教授 (30336284)
濱口 和之 大分大学, 医学部, 客員研究員 (60180931)
森 万純 大分大学, 医学部, 助教 (60533099) [Withdrawn]
吉岩 あおい 大分大学, 医学部, 教授 (70363570)
小野 光美 大分大学, 医学部, 准教授 (20364052)
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| Project Period (FY) |
2017-04-01 – 2023-03-31
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| Keywords | 認知症専門外来 / 看護実践 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は、認知症専門外来を受診する患者・家族に対して専門性の高い看護を提供するための指針となる看護実践モデルを開発することにある。本年度は、認知症専門外来看護師を対象とした郵送法による全国的な質問紙調査の準備として、前年度より引き続き認知症専門外来における先駆的看護実践者による事例検討および認知症専門外来の看護実践モデル化にむけた検討を行った。調査については、前年度と同様に、新型コロナウイルス感染症の急拡大の影響を受け、調査対象候補である各都道府県認知症疾患医療センターや認知症外来を標榜している病院医療機関への質問紙調査の実施が躊躇されたため、調査の実施時期を再検討することとした。
認知症専門外来における先駆的看護実践者との事例検討については、前年度取り組んだ大分県内の2つの認知症専門外来において看護活動を行う看護師2名との事例検討から、母体となる病院機能に応じた認知症専門外来の看護のプロセスと要点を整理した。特定機能病院の認知症専門外来は、地域の医療機関による紹介で受診し認知症の鑑別診断を目的とするため、初診時の緊張不安を緩和し円滑な診療が受けられるような配慮、初診・再診にあわせた意図的な情報収集とケアの実施、診断後支援にむけた医師との連携等、相談機能を有する一般病院の認知症専門外来は、地域包括ケアシステムの一医療機関として患者・家族の暮らしの継続支援を目的とするため、患者・家族が受診してよかったと思えるような診療の流れの調整、本人と家族別々の面接時間の確保、病院外の地域の社会資源との結びつき等が整理した。さらに検討を加え、認知症専門外来の看護実践モデル化にむけた看護の軸として、「患者・家族の安心を支える」「診療の補助」「看護師独自の役割」に分け看護の内容を整理した。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
本年度は、認知症専門外来看護師を対象とした郵送法による全国的な質問紙調査にむけて、前年度より引き続き、認知症専門外来における先駆的看護実践者による事例検討を行うとともに、事例検討内容から調査内容を構成する認知症専門外来の看護実践モデルの軸を整理した。調査については、調査対象候補である各都道府県認知症疾患医療センターや認知症外来を標榜している病院医療機関の新型コロナウイルス感染症拡大の影響を考慮し、調査依頼や調査期間を慎重に判断する必要があり、本年度の実施を見合わせた。
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| Strategy for Future Research Activity |
これまで、文献調査、認知症専門外来で看護活動を行う認知症看護認定看護師のヒアリングや訪問面接調査、特定機能病院および一般病院の認知症専門外来での看護実践の具体的な事例検討をすすめ、認知症専門外来の看護実践モデルの軸を導いた。今後は、この看護実践モデルの軸を枠組みにすえた全国的な質問紙調査の実施に取り組む。調査対象の選定方法や調査依頼・調査期間については、新型コロナウイルス感染症の動向を注視するとともに、認知症専門外来において診療を行う医師・看護師に対してプレテストを実施し、対象者にとって負担なく適切・妥当な方法を検討し、速やかに実施する。
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| Causes of Carryover |
当初計画では、認知症専門外来における先駆的看護実践者を対象とした面接調査と認知症専門外来における看護に関する全国的な質問紙調査を行う予定であったが、新型コロナウイルス感染症拡大に伴う調査対象となる機関や看護師等への負担、受診状況の変化等を考慮し慎重に実施時期を検討した結果、実施に至らなかった。そのため、次年度に、調査に必要な経費を繰り越す。次年度の研究活動にかかる経費として、調査票や封筒の印刷、調査の郵送費、面接調査時の旅費に使用する。
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