2021 Fiscal Year Research-status Report
認知症者の少ないタイ北部に学ぶ認知症予防対策 ～脳血流量と生活習慣の関係を基に～
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17K12534
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| Research Institution | Toyama Prefectural University |
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Principal Investigator |
清水 暢子 富山県立大学, 看護学部, 講師 (20722622)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
松永 昌宏 愛知医科大学, 医学部, 講師 (00533960)
長谷川 昇 同志社女子大学, 看護学部, 特任教授 (10156317)
梅村 朋弘 愛知医科大学, 医学部, 講師 (10401960)
山田 恭子 佛教大学, 保健医療技術学部, 教授 (20191314)
望月 美也子 京都文教短期大学, 食物栄養学科, 准教授 (20367858)
加藤 真弓 愛知医療学院短期大学, 理学療法学専攻, 教授 (90512856)
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| Project Period (FY) |
2017-04-01 – 2023-03-31
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| Keywords | 高齢者サロン / 国際比較 / 認知機能測定評価 / 身体機能測定評価 / Web会議システム / オンライン測定法 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
2020年1月よりCOVID-19による感染拡大が始まってからタイ、日本両国での調査は延期となった。その間、現地での測定を実施できない代わりに、Web会議システムを用いた認知機能および身体機能の評価が対面同様の値かどうかを調査した。日本の高齢者男女 10 名（74.7±3.3 歳）を対象者とした。認知機能 は、Mini Mental State Examination（MMSE）と Montreal Cognitive Assessment （MoCa-J）を用いて作業療法士が測定し、対象者１人に対し、どちらかを非対面で測定した。身体機能は、5m 歩行速度、握力、CS-30（30-second chair stand test）を作業療法士が評価した。非対面測定は、Web会議システムを介して教示しながら測定し、対面測定ではソーシャルディスタンスを保持しながら測定した。対面 MMSE と非対面 MoCA-J は、高い正の相関が認められた（r = 0.86）。同様に、非対面 MMSE と対面 MoCA-J も正の相関が認められた（r = 0.59）。身体機能評価では、握力と CS-30 に高い正の相関が認められ、測定値も同様であった（握力r= 0.96, CS-30 r=0.95）。しかし、5m 歩行速度では、普通歩行速度と最大歩行速度共に対面、非対面で正の相関（r=0.79, 0.89）が認められたが、非対面での普通歩行のスピードは、対面測定時の２倍のスピードであった。非対面による認知機能評価は、対面での測定と同様の評価ができることが示された。身体機能測定では、普通歩行速度を除いて、対面の測定と同様の評価ができることが示唆された。このオンラインでの測定方法を対象者を増やす事で確立できれば、感染症予防対策のため、対面での測定が難しい高齢者や、遠距離の対象者でも測定が可能となり、本研究のタイと日本の対象者にも使用できる。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
2021年度もタイでの現地調査が叶わなかった。タイ高齢者の調査は2021年10月にチェンマイ大学大学院看護学部院生を対象に調査のための研修を行い、現地での調査実施のための準備を進めてきたが、タイ、チェンマイ県での感染者の増加に伴い予定していた調査実施が延期となった。その代わりに日本では2022年度調査実施に向けて、測定項目の見直しや、調査方法自体をオンラインで行えないかなどの対応の検討を行っている。
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| Strategy for Future Research Activity |
2022年調査実施に向け、日本とタイの高齢者サロンの関係者と調査実施のタイミング、調査会場の日程、調査内容の検討、調査員の獲得の準備を進めている。そのための倫理審査期限の延期申請も行っていく。
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| Causes of Carryover |
タイ、チェンマイ大学と共同して対象者の選定を行ってきたが、現在コロナ禍でもあり、現地での高齢サロンでの状況調査は実施できていない。そのため現地の研究者とオンラインで結び、調査再開までに、日本、タイ両国での調査日程の調整、調査項目の検討、調査方法の検討（Webでの調査方法）、両国の倫理審査延期の手続き、調査協力員への調査方法の研修会をオンライン開催等、両国での調査が可能になった場合の準備を進めてきた。しかし、2021年は新型コロナウイルスの感染拡大が収まらず、研究期間中の県外移動や、タイへの実態調査は控えた。そのため研究費を次年度に回す事とした。
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