2019 Fiscal Year Research-status Report
在宅で療養が必要な要介護高齢者に実施する効果的な口腔ケア教育プログラムの開発
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17K12553
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Research Institution | The Japanese Red Cross Toyota College of Nursing |
Principal Investigator |
東野 督子 日本赤十字豊田看護大学, 看護学部, 教授 (00352906)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
小山 順子 日本赤十字豊田看護大学, 看護学部, 助教 (30795951)
石田 咲 日本赤十字豊田看護大学, 看護学部, 助手 (50639549)
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Project Period (FY) |
2017-04-01 – 2021-03-31
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Keywords | 在宅看護 / 要介護 / 高齢者 |
Outline of Annual Research Achievements |
歯科医師や歯科衛生士が行う口腔ケアによって、口腔内乾燥の改善や、舌苔の減少など口腔内衛生の改善や発熱・肺炎の発症の減少など口腔ケアによる効果は示されているものの(米山他,2001)、介護者や看護者が行う口腔ケアの効果について十分検討された研究は見つけられなかった。口腔ケアが必要であることはすでに様々な媒体でも呼びかけられてはいるものの、効果的で実践可能な口腔ケアの支援についてのデータは十分示されてはいない。本研究の取り組みは、施設や在宅で過ごす高齢者の口腔ケアの向上を目指すために、在宅で過ごす高齢者や要介護高齢者に対して介護者や看護師行う口腔ケアの取組状況の調査と効果的な支援に関連する要因を明らかにすることであり、看護の実践の効果を示す意味で意義がある研究となる。 現在、プロジェクトBとして、20例のベースラインデータと1か月後のデータ取集を行っている。継続してデータを取集する予定である。 また、2020年度の成果発表として、昨年までに得られたデータを纏めて5題の学会発表を予定していている。 ①九州・沖縄地区の介護支援専門員の口腔ケアに関する実態調査、②九州・沖縄地区の訪問看護師が要介護高齢に実施する口腔ケアの実態調査、③北海道・東北地区の訪問看護師が要介護高齢に実施する口腔ケアの実態調査、④全国の訪問看護師の口腔内評価頻度に影響を及ぼす要因の検討、⑤全国の介護支援専門員と訪問看護師の口腔ケアの認識の比較。 得られた示唆を発表することによって看護師による口腔ケアの推進の一助とできたらと考える。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
2019年度には倫理審査を申請し、在宅で過ごす高齢者や要介護高齢者に対して口腔ケアを実施する高齢者、介護者や看護師の口腔ケアの効果と効果的な支援に関連する要因を明らかにすることを目的とする(プロジェクト)のデータ取集を開始できた。このことは予定通りであった。しかし、新型コロナ感染予防のため社会情勢を鑑みて、研究遂行を自粛したため、予定したデータ数を収集することはできなかった。その中でも在宅で過ごす高齢者、20例のベースラインデータと1か月後のデータを取集をしたことはよかったと考える。 新型コロナ感染予防のため社会情勢によるところは否めないが、今後何とか在宅で過ごす高齢者の例数を増やすことと、在宅での療養を必要とする要介護高齢者50名、老人施設で療養している高齢者50名の参加が得られる準備をする予定である。計画実施がやや遅れてはいるが、研究は推進できている。 また、2019年度の成果発表として以下の発表を行った。(1)訪問看護師が在宅で療養する要介護高齢者に実施している口腔ケアの実態調査(第16回日本口腔ケア学会2019年4月)。(2)中部・近畿地方における在宅の要介護高齢者に対する、介護支援専門員と訪問看護師の口腔ケアの認識の比較(第16回日本口腔ケア学会2019年4月) これらの発表は看護師による口腔ケアの問題定義の1部分になったと考えている。
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Strategy for Future Research Activity |
在宅で過ごす高齢者や要介護高齢者に対して口腔ケアを実施する高齢者、介護者や看護師の口腔ケアの効果と効果的な支援に関連する要因を明らかにすることを目的とする(プロジェクトB)のデータ取集について、新型コロナ感染予防のため社会情勢を鑑みながら、2019年度に収集した在宅で過ごす高齢者のデータを継続して取集していく予定である。 また、同じく新型コロナ感染予防を見据えながら社会情勢に合わせて、データ取集を予定している在宅で療養が必要な要介護高齢者50名、老人施設で療養している高齢者50名の参加協力が得られる準備をする。そして、データ取集が難しい時期には、2020年度の成果について学会発表を行った後、論文を作成をする準備とする。可能であれば国際学会に発表できる準備も考えたい。
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Causes of Carryover |
新型コロナ感染蔓延による社会情勢より、研究自粛を行ったため計画実施が遅れることなった。予定したデータ数を取ることができなかったため交通費と人件費を使用しなかったことによるものである。今年度継続してデータを収集するため次年度使用する予定である。
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Research Products
(2 results)