2017 Fiscal Year Research-status Report
高機能自閉スペクトラム症者への就労支援プログラムの長期的効果の検討
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17K13873
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| Research Institution | Hyogo University of Teacher Education |
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Principal Investigator |
池田 浩之 兵庫教育大学, 学校教育研究科, 特定助教 (00789802)
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| Project Period (FY) |
2017-04-01 – 2019-03-31
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| Keywords | 高機能自閉スペクトラム症 / 認知行動療法 / 就労支援 / 定着支援 / コンサルテーション |
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| Outline of Annual Research Achievements |
高機能の自閉スペクトラム症（High-Functioning Autisic Spectrum Disorder以下、HF-ASD）のある者への就労における就労支援プログラムの効果について検討することを目的とする。①認知行動療法を用いた就労支援プログラム(以下、プログラム)を用い、就職後の定着を含めた長期的な効果を明らかにする。②プログラムを普及させるためのコンサルテーションを行い、効果を検討する。③プログラムを支援者向けのマニュアルを作成する。
①については29年度においてはプログラム適応の対象者を増やすとともに、プログラム内のコンテンツを増やすことを行った。HF-ASD者の怒り状態への対処法プログラムや認知再構成などのコンテンツを増やし、個別面談を実施しながら必要に応じて新たに加えたプログラム内のコンテンツの効果を確認している。また本研究では就職後の定着を含めた長期的な効果を明らかにすることから、縦断的に効果測定を行うとともに、職場定着のためのセルフモニタリングをプラグラムのコンテンツとして加え、その促進的な効果も確認している。さらに職場定着を促進させるためのHF-ASD者の態度についての調査研究を並行して行い、効果的な介入のための方向性について検討している。
②については29年度は1機関と1就労ネットワークに実施し、その効果の測定を行っている。実施機関との調整から、対象者への直接の効果測定は行えていないが、コンサルテーションの効果は確認されている。
30年度においては、①を引き続き行いながら、②の対象機関を増やしその効果を確認していくこととしている。また③に向けて検討会を開くとともに、海外視察も行い、マニュアル作成のための意見交換を行う予定である。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
本研究は概ね順調に進んでいると思われる。
その理由としては下記の根拠が挙げられる。（１）当初の計画通りの進捗でおおよそ進んでおり、就労支援プログラムの実施数の増加、複数の就労支援機関でのコンサルテーションの実施が行えていること。（２）就労支援プログラム内のコンテンツの充実が図られ、より対象のHF-ASD者の心理的特性に柔軟に対応できるよう充実が図られていること。（３）就労支援プログラムの長期的効果の測定は研究計画通りに行いながら、就職後の支援についてのプログラムの検討もなされ、新たにコンテンツが加えらえていること。（４）効果測定について一部尺度の欠損があったり、就労支援機関でのコンサルテーションにおいて対象のHF-ASD者の状態測定が行えていないこと。
以上4点より、当初の計画以上の進捗であるとは言えないが、概ね順調に進んでいると考えられる。
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| Strategy for Future Research Activity |
今後の研究の推進方策としては、研究の全体進捗管理を行いつつ、29年度では実施しきれていない就労支援機関でのコンサルテーションを行った場合の対象者の効果測定を実施できる機関を確保することである。30年度に入るにあたって、この点については既に確保しつつあるが、引き続き実施数を増やすべく支援機関への訪問を行うことが最優先であると思われる。
また支援マニュアルの作成が本研究の3つ目の目的であるが、その作成に向けた専門家との検討会や海外視察の遂行について、計画通り行うべく準備を進めていきたいと考えている。
最期にデータ、研究実施ともにある程度の進捗で迎えていることから、得たデータをまとめ学術会への発表・投稿を積極的に行いたいと考えている。
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| Causes of Carryover |
海外視察が行えていないことや、専門家への訪問などが予定してた回数実施できなかったことやプログラム介入を行う実施機関へ予定より多く出張できなかったことなどがその理由にあたる。
今年度海外視察や国内の専門家との意見交換を複数回行い、当初の計画に近い遂行を行えたらと考えている。
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