知識欲と学習意欲の断絶からの脱却契機に関する事例調査研究

2017 Fiscal Year Research-status Report

• Project/Area Number: 17K13991
• Research Institution: University of the Ryukyus
• Principal Investigator: 小嶋 季輝 琉球大学, 教育学部, 准教授 (30749247)
• Project Period (FY): 2017-04-01 – 2019-03-31
• Keywords: 教えて君 / ウェブクローリング調査 / ウェブアーカイビング / 問と答の間

Outline of Annual Research Achievements

本研究は，知識欲と学習意欲の断絶に係る典型事例の調査を通じて，(1) 脱却のパターン導出と (2) パターン内での段階的変化の捕捉及び (3) 各段階内での介入の可能性を模索することを目的としている．当該年度は，このうち，「(1) 脱却のパターン導出」に取り組んだ．
知識欲と学習意欲の断絶に係る典型事例として「Q&Aサイトで，知識欲に基づき「答え」を求めるが，「学習」を回避し，自己のリソースを割かず，一方的に他者の学習成果を利用・搾取しようとする者」(=「教えて君」) を扱い，その状態からの「脱却」に至る一般化可能なパターンを求めるため，事例 (=人/ユーザー) の収集とその事例の追跡による行動 (=出来事) 及び「脱却」(=出来事) の確認を大規模なウェブクローリングによって進めた．クローリングシステムを構築することで，当該年度以前に比して，格段に多くの事例を収集することが可能となった (月当たり平均600ユーザー，50,000出来事程度)．
当該年度は，この事例と行動 (/「脱却」) の解釈 (及び意味づけ) を進めるとともに，標本数の増大とともに問題となる整理方法の開発に努めた．現在処理済みの標本だけでは，研究において目標とする「脱却」数に満たないのが現況である．整理方法の開発については，有効性が期待される2通りの方法を試行中であり，いずれか一方を次年度は採用の上で本格運用し，早い段階で研究目的「(2) パターン内での段階的変化の捕捉」へと研究を展開する予定でいる．

Current Status of Research Progress

3: Progress in research has been slightly delayed.

Reason

ウェブクローリング調査において，第一に，コンピュータプログラムによりQ&Aサイトへの高頻度のデータ差分バックアップを採ることによりデータの欠損を回避すること，第二に，そのデータを，これまでの研究において作成した分類・整理法により人の手により整理し，脱却事例をエピソードとして再構成することを課題として進めてきた．
1点目の課題に対応して，その効率化と安定化のために，自前のコンピュータ及びインフラを利用してプログラムを実行するか，それらを全て統合する形で (外部の) サービスを利用するか，の検討作業に対し予定していた以上に時間を要し，プログラムの運用開始が遅れてしまった．加えて，外部のサービスを利用する決定をした後に，2点目の課題に応える形で学問的かつ技術的な水準を満たす「仕様」の策定にも時間を要している．特に，後者が現況において，標本整理方法の開発を次年度に持ち越している一因となっている．
調査手法の適否と直結する問題である故，慎重に検討した結果である．

Strategy for Future Research Activity

現在生じている遅れは，クローリングプログラムの導入が遅れた期間分の遅延となっている．これと連動して，標本の整理方法の開発が (研究構想段階のものと異なるがゆえに) さらなる遅れを生じさせる可能性がある．
上記への対応として，第一に，整理方法に関しては，当該年度において候補を絞ったうちの方法の1つに早期に確定し，その導入により効率化を進めることで対応する．第二に，プログラムの導入の遅れに対しては，必要な期間の試算に基づくゆえ，終了を早めることは出来ないが，調査構想段階での「当初計画どおりに進まない時の対応」として用意しておいたサブプランである，(全標本の収集が完了する以前から) 段階的かつ「形成的にエピソード化を進める」(=事前コーディング) という方策を採る．
また，上述の遅れが論文投稿のスケジュールにも影響するが，(当初の発表計画を改め) 成果の単位化の区切りを変更することで，公表可能なものから順次公表することとする．

Causes of Carryover

ウェブクローリング調査の開始が遅れたことから，それに伴い一部費用が当該年度から次年度へと繰り越されている．次年度において調査を継続することから，これらの費用は次年度に使用する．