2007 Fiscal Year Annual Research Report
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18300214
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| Research Institution | Kokushikan University |
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Principal Investigator |
田原 淳子 Kokushikan University, 体育学部, 准教授 (70207207)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
真田 久 筑波大学, 人間総合科学研究科, 准教授 (30154123)
近藤 良享 筑波大学, 人間総合科学研究科, 教授 (00153734)
嵯峨 寿 筑波大学, 人間総合科学研究科, 准教授 (30261788)
來田 享子 中京大学, 体育学部, 准教授 (40350946)
舛本 直文 首都大学東京, 基礎教育センター, 教授 (70145663)
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| Keywords | オリンピック / 招致 / 都市 / オリンピズム / オリンピック・ムーブメント |
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| Research Abstract |
平成19年度は、国内外のオリンピック招致活動について、幅広い情報収集と分析を行うこと、および海外の著名な研究者を招聘して国際シンポジウムを開催し、意見交換を行うことで、本研究に資することを目的とした。
近年の外国におけるオリンピック招致について、開催候補都市に対するIOC評価委員会の報告書を分析した結果、開催が決定した都市には以下の特徴がみられた。
2008年北京:国の全面的な支持・保証があること、国民の開催支持率が95%を超えていること、世界に向けて「中国」の発展を示す国威発揚型のオリンピックを目指していること。
2012年ロンドン:選手中心主義を貫き、選手にとってベストな環境を提供し、選手にとって一生一度の体験であることを重視、中長期的な都市計画と招致計画との整合性、国際的に知名度の高いキーパーソンの存在と牽引力。
立候補ファイルの作成では、環境、医療体制(ドーピングを含む)、選手村、パラリンピック、輸送などで好条件が整っていることが、他の候補都市との差別化につながると考えられた。また、オリンピック競技大会の計画の全体像が明快なコンセプトに貫かれていること、および大会を開催することによって都市とオリンピックの双方にもたらされることが期待される有益なレガシー(遺産)が評価されなければならない。2000年シドニー大会は、その開催によって顕著なレガシーを国内外に示すことができた好例であった。
一方、日本で開催されたオリンピックの招致について検証した結果、今日求められるような明快なコンセプトは見出されず、招致の目的が開催都市の自己目的的である傾向がみられた。招致の目的・視野を、具体的な計画と相まって、いかにして開催都市からより広い範囲(地方、アジア、世界)へと高めていけるかが、今後の招致の際の課題になると思われた。
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