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2006 Fiscal Year Annual Research Report

農地土壌の機能に着目した水田農業における環境負荷削減技術の管理手法の提案

Research Project

Project/Area Number 18380141
Research InstitutionKyoto University

Principal Investigator

中村 公人  京都大学, 農学研究科, 講師 (30293921)

Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) 三野 徹  京都大学, 農学研究科, 教授 (10026453)
金木 亮一  滋賀県立大学, 環境科学部, 教授 (30074082)
Keywords循環灌漑 / 排水路堰上げ / 窒素 / リン / 琵琶湖 / 水質保全 / 魚類生態系 / 水管理
Research Abstract

本研究では,水田農業を今後も維持していくためには,水田農業に伴う環境への負のインパクトを軽減するための努力なしにはありえないという観点に立ち,水田農業におけるいくつかの環境負荷削減技術の効果を定量化するとともに,効果を最大限に発揮するための管理手法を提案することを目的としている.ここで対象とする環境負荷は窒素,リン,濁質,有機物である.また,具体的には,滋賀県琵琶湖周辺の水田農業地帯を対象として,(1)循環灌漑(排水の再利用),(2)浄化型排水路・浄化池,(3)水位保持型暗渠,(4)排水路の堰上げの4つの技術について検討した.本年度は,地表水,地下水,土壌について,量的・質的な現地観測を行い,観測データをもとに各管理における効果を圃場レベルや地区レベルで定量化した.
(1)の循環灌漑においては,水門流出(琵琶湖への負荷量)は中干し後の逆水灌漑(外湖取水)を行った場合に比べて,循環灌漑を主に行った代かき・田植え期〜中干し後においてかなり抑制されていることが明らかになった.すなわち,水路系における水循環の制御による地区レベルでの物質循環の制御が可能であることを示した.(2)の浄化型排水路・浄化池においては,水質浄化のために配された植生自体による物質吸収量は少ないが,循環灌漑との組み合わせにより,幹線排水路・浄化池は,一時的な水と物質の貯留の場となるため,水路系の環境負荷削減機能が増進されることになる.(3)の水位保持型暗渠においては,暗渠流出量と流出負荷量の削減効果が明確に現れなかった.(4)の排水との堰上げにおいては,堰上げによって硝酸態窒素負荷量の削減効果が見られること,浸透量の抑制効果が見られ,用水量節減,排水量削減に寄与する可能性を示すことができた.また,排水路堰上げによる魚類生態系の保全効果も示した.

  • Research Products

    (5 results)

All 2007 2006

All Journal Article (5 results)

  • [Journal Article] 形態変化を1次反応式により考慮した土中の窒素移動モデル2007

    • Author(s)
      中村公人, 取出伸夫
    • Journal Title

      土壌の物理性 105

      Pages: 83-97

  • [Journal Article] 木浜地区の循環灌漑システムによる水質保全効果2006

    • Author(s)
      中村公人, 濱 武英, 三野 徹
    • Journal Title

      環境技術 35・8

      Pages: 558-563

  • [Journal Article] 循環灌漑による濁水負荷削減効果2006

    • Author(s)
      濱 武英, 中村公人, 三野 徹
    • Journal Title

      農業土木学会論文集 245

      Pages: 39-45

  • [Journal Article] 無代かき・減肥栽培による窒素・リン流出負荷の削減2006

    • Author(s)
      金木亮一, 須戸幹, 芝原勉
    • Journal Title

      水文水資源学会誌 19・5

      Pages: 360-371

  • [Journal Article] 給排水調節ユニットによる水田からの表面流出負荷の削減2006

    • Author(s)
      金木亮一, 古川政行, 並河治香, 田中正
    • Journal Title

      農業土木学会誌 74・12

      Pages: 23-27

URL: 

Published: 2008-05-08   Modified: 2016-04-21  

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