2007 Fiscal Year Annual Research Report
家庭用分散型電熱源のエネルギー利用効率向上と省エネライフスタイル
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18560576
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| Research Institution | Kyushu University |
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Principal Investigator |
渡邊 俊行 Kyushu University, 大学院・人間環境学研究院, 教授 (60038106)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
高口 洋人 早稲田大学, 大学院・理工学術院, 准教授 (90318775)
住吉 大輔 九州大学, 大学院・人間環境学研究院, 学術研究員 (60432829)
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| Keywords | 分散型電熱源 / コージェネレーション / 省エネルギー / 省エネライフスタイル / 燃料電池 / 環境調和型都市基盤整備・建築 / ユーザーインターフェース |
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| Research Abstract |
本年度は、対象とする個別分散型電熱源機器の拡張、分散型電熱源が系統電力の負荷平準化に及ぼす影響の把握、総合エネルギー利用効率を高める省エネライフスタイルの検討を行った。
これまで検討してきたPEFC-CGSの導入効果の検討に加え、新たにSOFC-CGS、家庭用ガスエンジンCGS及び家庭用自然冷媒ヒートポンプ給湯器の導入効果を算出するプログラムを構築し、導入効果を比較検討した。その結果、SOFC-CGSが最も導入効果が高く、戸建住宅(福岡市、4人家族)で年間約16%の1次エネルギーが削減される結果を得た。一方、集合住宅においては、複数戸でCGSを共有することで、排熱が有効に利用され、さらに高い導入効果が得られること、CGSを集合住宅複数戸(4戸)で共有する場合の適した1戸あたりの定格発電出力はいずれの機器においても1kW以下であること、などを明らかにした。
また、福岡市を対象にすべての住宅にPEFC-CGSが導入された場合の電力負荷平準化効果を算出したところ、従来の最大電力約167万kWに対して導入後は約163万kWとなり、最大負荷が約4万kW低減される結果となった。
省エネライフスタイルの検討では、今後増加すると予測される単身世帯のライフスタイルを調査(有効回答858世帯)し、単身世帯のライフスタイルの変更による省エネルギー効果について検証した。調査結果を、生活行動時間パターン4分類と保有家電機器タイプ4分類の組み合わせである16通りに分類し、省エネルギー対策メニューのケーススタディを行った結果、ライフスタイルの変更によるエネルギー削減率は30%程度であり、住宅内エネルギー消費量に大きな影響を及ぼすことがわかった。また、現状のライフスタイルに応じて目指すべき省エネライフスタイルが異なることを具体的に明らかにした。
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Research Products
(14 results)
