2020 Fiscal Year Annual Research Report
インターネット時代の新しい消費者意思決定プロセスの実証研究
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18H00906
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| Research Institution | Keio University |
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Principal Investigator |
清水 聰 慶應義塾大学, 商学部(三田), 教授 (40235643)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
赤松 直樹 明治学院大学, 経済学部, 准教授 (40758801)
齊藤 嘉一 明治学院大学, 経済学部, 教授 (50328671)
寺本 高 横浜国立大学, 大学院国際社会科学研究院, 教授 (60609915)
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| Project Period (FY) |
2018-04-01 – 2021-03-31
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| Keywords | 情報循環 / 新しい意思決定プロセス / 日本からのマーケティング |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本年度は当初、海外での実証実験を行う予定であったが、コロナ禍で実験が不可能になったため、１）日本と韓国でのネット調査の実施、２）日本でのデータの購入、そして３）英語での本の出版、の３つを行った。
１）ネット調査は、日本でも韓国でも販売されている数種類の日本の商品（エンターテイメントも含む）の評価を行い、きちんと情報が循環するのかを確かめた。商品の評価が高くても、日本という国に対する敵対心があるとうまく情報が循環しないことが明らかにされた。この成果については海外ジャーナルに投稿中で、現在、最初のラウンドは終了している段階である。
２）日本でのデータ購入は、レシートアプリを用いて収集した、1500人の1年間のレシートデータであり、対象となった商品の購買者のプロフィールや他の購買商品との関係を探った。現在、情報感度の高い人が、当該商品を購入すること、情報感度の高い人が買わなくなると、売上のランキングが下がることまでは明らかになっており、今秋の国内学会での発表を通じてブラッシュアップし、最終的には論文として仕上げる予定である。
３）本の出版に関しては、昨年度までの研究実績に今までの研究実績を加え、英語で執筆し、その英語の校閲に科研の費用を用いた。Springer社よりNew Consumer Behavior Theories from Japanとして電子書籍、ならびにハードカバーの本として出版された。本研究課題の目的である、日本でのマーケティング研究を世界に発信することができた。海外の研究協力者の手を借りて、海外の主要な研究者にPRをして行く予定である。
以上が令和２年度の研究報告である。
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| Research Progress Status |
令和2年度が最終年度であるため、記入しない。
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| Strategy for Future Research Activity |
令和2年度が最終年度であるため、記入しない。
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