2018 Fiscal Year Annual Research Report
Development of Educational Program for Generating Global Innovation through International Co-creation
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18H01031
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| Research Institution | Kanazawa Institute of Technology |
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Principal Investigator |
坂本 宗明 金沢工業大学, バイオ・化学部, 准教授 (00444612)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
大澤 敏 金沢工業大学, バイオ・化学部, 教授 (50259636)
栃内 文彦 金沢工業大学, 基礎教育部, 教授 (50387354)
グエン ハン 金沢工業大学, 基礎教育部, 准教授 (60795714)
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| Project Period (FY) |
2018-04-01 – 2023-03-31
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| Keywords | ソーシャルサービス / 国際教育連携 / 異分野・異文化連携 / イノベータ教育 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
実社会において問題発見・解決型学習プログラムを実施し，現実に存在する問題の発見から解決案の具現化までを統合的に修得するための教育法を開発するため，平成30年度9月にインドネシア・マカッサル市において，ムハマディア大学マカッサル校およびシンガポール理工学院と連携し，国際協働に基づくソーシャルサービスを通じた問題発見・解決型技術者教育プログラムを２週間にわたり実施した。
平成30年12月には12ヶ国23教育機関が参画したThe Inaugural Learning Express Conference(於 シンガポール理工学院)において，問題発見・解決型学習プログラムとものづくり教育プログラムの連続性に関して "How can We Implement Our Solutions from Learning Express?”と題した研究発表を行った。同時に，東南アジア圏の高等教育機関の問題発見・解決型教育プログラム開発の責任者と意見・情報交換を行い，プログラム指導にあたる教員の養成および異分野・異文化連携の仕組みの構築が重要であるとの認識を共有するとともに，研究者ネットワークを構築した。
平成31年3月に英国レスター大学にて工学系および自然科学系学部において実施されているCDIOフレームワークを用いた課題発見・解決型教育プログラムおよび，経営系学部において実施されている社会貢献を通じたイノベータ教育プログラムの研究調査を実施し，平成31年度(令和元年度)の研究における支援・連携基盤を構築した。
加えて，平成31年3月にベトナム，ホーチミン市経済大学において農山漁村部の支援をテーマとした課題発見・解決型教育プログラムの調査を行い，行政と教育期間の連携に関する知見を得た。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
平成30年度においては，学生の知識・技能水準を活用した課題発見・解決型教育プログラムの実施が可能な東南アジア圏における研究連携の基盤を構築した。また，異分野・異文化挙損環境におけるイノベーション教育プログラムの先進的取り組みを続けている欧州圏の高等教育機関との教育連携基盤を構築した。
特に，東南アジア圏の高等教育機関，特にムハマディア大学（インドネシア）・シンガポール理工学院（シンガポール）とは平成31年度以降の教育プログラム開発を共同して実施することが決まっており，研究の進展に大いに寄与するものと思慮される。
予定されていた「解決案の実装」を目的としたプログラムの試行，欧米・東南アジア圏における課題発見・解決型プログラムの比較調査は一部を除いて順調に進捗しており，問題点の明確化を目的とした平成31年度の計画遂行に大きな問題は見られない。
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| Strategy for Future Research Activity |
平成30年度において，オランダ，アイントホーフェン工科大学における課題発見・解決型学習プログラムの調査を予定していたが，やむを得ない事情により中止となった。ただし，同大学の研究者には本年度秋期における訪問・研究調査に同意を得ており，大きな問題とはなっていない。
研究分担者１名がベトナムの研究・教育機関へ転出したことにより，研究体制に変化が生じている。しかしながら，研究分担者は引き続き研究協力者として連携を続けることとなっており，研究遂行への支障は軽微である。
本年度は東南アジア圏，欧州圏大学と連携した課題発見・解決型教育プログラムを実施し，解決案の具現化という目標達成に必要な人的・物的資源の明確化を推進する。
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Research Products
(1 results)
