2018 Fiscal Year Annual Research Report
Propound of sustainable intervention aimed for reduction of children's fatigue to the school
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18J15510
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Research Institution | Nippon Sport Science University |
Principal Investigator |
田中 良 日本体育大学, 体育科学研究科, 特別研究員(DC2)
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Project Period (FY) |
2018-04-25 – 2020-03-31
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Keywords | 子ども / 疲労 / 身体活動 |
Outline of Annual Research Achievements |
保育・教育現場の教師を対象とした調査では,「すぐ”疲れた”という」子どもが「最近増えている」との実感の回答率の高さが1990年以降一貫して報告され続けている.申請者らは,1)子どもが訴える「疲れ」の正体が「ねむけ」であること.2)関連する生活要因には,不規則な朝食摂取,乏しい身体活動,過剰な電子メディア接触が挙げられること.3)そのうち,学校現場で介入が容易な「身体活動量」に着目すると「ねむけ」の軽減には座位行動を含む低強度活動時間の減少が必要であること等を明らかにしてきた.しかしながら,実際にどのような取り組みが「ねむけ」を軽減させるのか具体的な検証には至っていない.そこで本研究では,その問題の解決のために,「座位行動の削減」「低強度活動の増加」に着目し,「疲れ」を軽減させる授業内でも取り組める持続可能な教室での実践を提案することを目的とした. この目的の達成のために,Ⅰ)教室への立ち机の導入が子どもの身体活動量,疲労自覚症状に及ぼす影響,Ⅱ)教室内移動,体位変換といった低強度活動を意図的に組み込んだ授業が疲労自覚症状,実行機能に及ぼす影響の2点について検討が必要であると考えた.平成30年度には,Ⅰ)教室への立ち机の導入が子どもの身体活動量,疲労自覚症状に及ぼす影響について明らかにするために,A)45分間の立ち机の利用が小学生の実行機能に及ぼす影響の検討および,B)2ヶ月間の教室への立ち机の導入が小学生の身体活動,疲労自覚症状に及ぼす影響の検討をした.
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
平成30年度には,上記2つの検討を開始し,どちらも年度内に遂行することができた.2つの検討の結果,立ち机導入による身体活動量の増加が子どもの実行機能の中でも「抑制」機能を向上させることに加えて,疲労自覚症状の訴えを減少させることを明らかにすることができた.以上のことから,本研究は「おおむね順調に進展している」ものと考える.
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Strategy for Future Research Activity |
平成30年度に行なった検討により,立ち机導入による身体活動量の増加が子どもの実行機能の中でも「抑制」機能を向上させることに加えて,疲労自覚症状の訴えを減少させることを明らかにできた.今後は,②教室内移動,体位変換といった低強度活動を意図的に組み込んだ授業が疲労自覚症状,実行機能に及ぼす影響を検討する予定である.そのためのプレ調査は,2019年3月に実施済みである.小学生を対象とした調査も実施した上で,「疲れ」を軽減させる授業内でも取り組める持続可能な教室での実践の提案を試みる.
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Research Products
(7 results)