2018 Fiscal Year Research-status Report
CALL/MALLによる英語学習成功者の学習者要因の特定とガイダンスモデルの構築
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18K00774
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Research Institution | Mukogawa Women's University Junior College Division |
Principal Investigator |
佐々木 顕彦 武庫川女子大学短期大学部, 英語キャリア・コミュニケーション学科, 准教授 (00779192)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
竹内 理 関西大学, 外国語学部, 教授 (40206941)
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Project Period (FY) |
2018-04-01 – 2021-03-31
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Keywords | CALL / MALL / 動機づけ / メタ認知方略 / 学習方略 |
Outline of Annual Research Achievements |
米国留学を控えた日本人大学生が、リスニング用オンライン学習活動に従事する際、CALL と MALL のどちらのプラットフォームを選択するのか、また、どのような学習方略を使いながら学習を進めるのかを調べ、そのデータを TOEIC スコアで測るリスニング力向上の度合いと比較した。 CALL と MALL の選択を比較した結果、学生がおこなったすべての学習機会のうち、98% 超がスマートフォンを使った MALL 環境でおこなわれていた。インタビューを用いた調査では、「空き時間を活用する」という学習計画(メタ認知)を進めるためにスマートフォンを使っている学生が多いことが明らかとなり、このことから、携帯性・即時性というスマートフォンならではの特徴が学習者のメタ認知方略使用を促進していることがわかった。 また、学習方略とリスニング力の関係では、「学習した週の数」ならびに「ログインした(学習した)回数」とリスニング力の伸びとの間に弱い相関がみられた。つまり、このオンライン学習の成功者は、「定期的に(メタ認知方略)」、「何度も繰り返して(認知方略)」学習した学生であったことがわかった。さらに、「定期的に」学習を続けた学生にインタビューしたところ、「よく使うアプリのアイコンの隣にリスニングのアイコンを置いておいた」、「リマインドの機能を使った」など、スマートフォン独自の機能を使って学習行程を管理するメタ認知方略を発達させていたこともわかった。 これらの結果は、スマートフォンというメディアの特性が、通常の学習環境や CALL 環境下とは違った、より効率的・効果的な学習方略の使用を引き出していることを示している。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
当初の予定どおり、オンライン・タスクに取り組む大学生英語学習者の CALL/MALL の選択と学習行動、そして TOEIC のスコアデータを収集し、それらの比較検証から、オンライン学習に成功する英語学習者が使用するメタ認知方略や認知方略を抽出することができた。 また、次年度の継続研究に向け、オンライン学習環境の改善と、研究方法の見直しをおこなった。
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Strategy for Future Research Activity |
オンライン・タスク遂行における学習者要因に関する研究をおこなう。具体的には、前年度に改善された学習環境において、学習者の動機づけやメタ認知、学習方略といった学習者要因が CALL/MALL 学習の持続度や習熟度に与える影響を質・量の両面から調べる。 まず、学習者要因は、Motivated Strategies for Learning Questionnaire(MSLQ)と半構造化インタビューでデータ収集する。学習行動と習熟度は前年度と同じ方法でデータ収集し、学習者の自律性の変化は Learner Autonomy Questionnaire(LAQ)で調べる。これらのデータをまとめ、CALL/MALL 環境で学習を成功させ、自律性を高める学習者の内的要因を明らかにする。 さらに、それらの研究結果から、CALL/MALL 学習成功者の特徴を学習行動と学習者要因の観点からまとめた学習者向けガイダンス・モデルを構築する。
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Causes of Carryover |
次年度使用額が生じた主な理由は、1)購入を予定していた設備備品を安価なものにしたこと、2)学会発表のための旅費の支出が少なかったこと、3)データ入力のための人件費がかからなかったこと、の3点が挙げられる。 次年度は、インタビューやデータ処理を積極的におこなうことで人件費を使用し、また、前年度に達成できなかった学会発表を各地でおこない、論文執筆を進める予定である。
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Research Products
(4 results)