2019 Fiscal Year Research-status Report
CALL/MALLによる英語学習成功者の学習者要因の特定とガイダンスモデルの構築
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18K00774
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| Research Institution | Mukogawa Women's University |
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Principal Investigator |
佐々木 顕彦 武庫川女子大学, 文学部, 准教授 (00779192)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
竹内 理 関西大学, 外国語学部, 教授 (40206941)
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| Project Period (FY) |
2018-04-01 – 2021-03-31
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| Keywords | e-learning / 英語学習 / 授業外学習 / メタ認知 / 動機づけ / 認知方略 / CALL / MALL |
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| Outline of Annual Research Achievements |
リスニング用オンライン学習（e-learning）活動に従事する日本人大学生の学習行動やその効果について、動機づけやメタ認知、認知方略といった学習者要因がどのように関係しているかを調べた。具体的には、まず、前年度の調査をもとにe-learning学習環境の改善と研究方法の見直しをしたうえでe-learning活動の実践をおこない、学生の学習行動（i.e., 学習週数・回数）と その学習効果（i.e., TOEICリスニングスコアの伸び）のデータを収集した。そして、学習者要因は Motivated Strategies for Learning Questionnaire（MSLQ）と半構造化インタビューを使って量・質の両面から抽出し、e-learning行動・学習効果との関係を探った。
分析の結果、学生の積極的なe-learning行動や良好な学習効果と相関を示した学習者要因はメタ認知であった。さらに、そうしたe-learning成功者（i.e., 積極的にe-learningに取り組みリスニング力を向上させた学生）に対するインタビュー・データを分析した結果、成功者は ①e-learningのtaskの目的や特性を見極め、②そのtaskをスマートフォン使用下で効果的・効率的におこなう方法を自ら考えながら ③学習計画、遂行、自己省察の段階で有効に使用していたことが明らかとなった。①と②はメタ認知知識、③はメタ認知活動として定義されることから、ここでも成功者のメタ認知の高さが表われていると考えられる。
これらの結果は、時間的空間的制限がなく、また教員による具体的な学習指導が少ないe-learningでは、ただ動機づけが高いだけでなく、学習者のメタ認知が重要であることを示している。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
当初の予定どおり、前年度の調査に基づく学習環境ならびに研究方法の見直しをしたうえで、e-learningに取り組む日本人大学生英語学習者のe-learning行動と学習効果、そしてMotivated Strategies for Learning Questionnaire（MSLQ）と半構造化インタビューによる学習者要因の抽出をおこない、それらの関係を明らかにした。
また、前年度の調査結果と合わせ、e-learningにおける学習者のメタ認知の重要性を主張するに至った。
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| Strategy for Future Research Activity |
引き続きe-learningにおける学習者要因に関する研究をおこなう。具体的には、まず、2年目と同様にe-learning行動と学習効果、ならびにMSLQと半構造化インタビューによる学習者要因の調査をおこない、これまでに明らかとなったメタ認知の重要性を確認する。次に、これまでの調査のインタビューで抽出された具体的なメタ認知方略や学習方略を新年度の学習者に教示し（instruction）、e-learningにおけるstrategy instructionの効果を調べる。さらに、学習者の自律性の変化を Learner Autonomy Questionnaire（LAQ）で調べる。
これらのデータをまとめ、e-learning成功のための要因を、学習者要因（動機、メタ認知、学習方略）と学習行動（学習数、時間など）の観点からまとめた学習者向けガイダンス・モデルを構築する。
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| Causes of Carryover |
次年度使用額が生じた主な理由は、１）購入を予定していた設備備品、消耗品を安価なものにしたり、大学のものを利用したこと、２）参加した国際学会が国内開催のものだったため、学会参加のための旅費の支出が少なかったこと、３）インタビューやデータ入力のための人件費が少なく抑えられたこと、の3点が挙げられる。
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Research Products
(4 results)
