2019 Fiscal Year Research-status Report
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18K00927
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| Research Institution | Shimane University |
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Principal Investigator |
長谷川 博史 島根大学, 学術研究院教育学系, 教授 (20263642)
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| Project Period (FY) |
2018-04-01 – 2021-03-31
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| Keywords | 中世 / 西日本海 / 遠隔地間交流 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、中世の西日本海海域に関わった北陸から九州・東シナ海沿岸島嶼にかけての地域権力や船持衆・商職人・輸送業者等の諸勢力が、相互にどのような関係性を有し、またそれがどのように変化していったのかを、できるだけ具体的に追究することにより、当該海域の歴史的性格や時代的特徴を広域的な観点から明らかにすることを目的とする。しかし、これまでそのような観点で文献・史料が通覧されたことはないと思われ、調査・研究の基盤整備が必要であった。2019年度には、前年度に引き続いて、以下のように作業を進めた。
まず基本的な文献の収集を継続して行った。引き続き自治体史や史料集を取り寄せ、また、物の移動に関する新しい考古学的成果の情報を収集するとともに、地域権力・商人・運輸業者の交流・移動に関する文献史料の収集を継続した。
次に、以下のような現地調査と文献・史料解読を通して、西日本海海域と西日本各地との遠隔地間交流に関する考察を行った。【D 東シナ海・南九州・南西諸島との関係】については、南西諸島・沖縄を訪れ、特に那覇市歴史博物館所蔵の家譜関係資料を悉皆的に通覧し、日本本土との交流の痕跡を、序文や紀録のなかから探し出す作業を集中的に行った。伝説の領域に属するものであるし、家譜の全体量に比して残されている情報はわずかであったが、16世紀以前に遡るさかんな交流を間接的に裏付ける事例をいくつか確認できた点は大きな成果であると考えている。【E 但馬・因幡周辺海域との関係】については、但馬芦屋・鳥取市・倉吉市を訪ね、【F 長門北浦沿岸地域との関係】については、山口市内・仙崎・湯本大寧寺・長府・下関を訪ね、西日本海域沿岸地域相互の交流に関する文献・遺跡・考古情報の収集を進めた。文献・史料の収集を通して、東アジア海域と西日本海地域・石見銀山との関係について考察を進めた。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
西日本各地における情報収集の手がかりを得るため、以下のような現地調査を行った。
【D 東シナ海・南九州・南西諸島との関係】については、大きな懸案であった那覇市歴史博物館所蔵の家譜関係資料の調査を実施できたことは、研究全体の進捗状況を考えた場合に大きな意味があると考えている。【E 但馬・因幡周辺海域との関係】については、但馬芦屋の塩冶氏関係遺跡、鳥取市では「山県家文書」「宮本家文書」の調査、倉吉市では小鴨神社の調査を行った。【F 長門北浦沿岸地域との関係】については、山口市において大内氏館跡、仙崎・大寧寺の踏査、長府の功山寺や下関市立歴史博物館を訪ね、西日本海域沿岸地域相互の交流に関する文献・遺跡・考古情報の収集を進めた。また、それらと並行して、引き続き文献・史料の収集を進め、東アジア海域と西日本海地域・石見銀山との関係について考察した。
以上のうち、瀬戸内海地域については十分な調査の機会を確保できなかったが、長門北浦沿岸地域に関する調査は当初は2020年度に実施する予定であったものを前倒ししたものである。そのため、おおむね順調に進展していると考えている。
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| Strategy for Future Research Activity |
基本的な文献の収集と関係史料の博捜を引き続き進め、「中世西日本海 遠隔地交流関係史料」をまとめたい。瀬戸内海地域について、中部以東の検討が残されているので早い段階で現地調査を進めたい。ただし、感染症拡大の状況によっては、現地の関係者とのオンラインによる情報交換を通して検討を進めるなど、できる限り実施可能な方策を工夫したい。
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| Causes of Carryover |
2019年度は、実際の交付額に即して、備品費よりも、現地調査のための旅費の使用を優先的に行うこととした。ただし、中国地方の各地については、旅費を科研費から支出せず、文献の入手を優先した。
ただし本務とのかねあいで、日程的に一部の遠隔地調査を翌年に繰り越さなければならなくなり、結果的に備品費と旅費のバランスを調整できなかったので、2020年度にまとめて使用する方が効果的であると考えて、次年度使用額を残す判断をした。
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