2020 Fiscal Year Research-status Report
中世都市の近世化プロセスから再考する城下町の空間構造
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18K01138
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| Research Institution | Kyoto University |
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Principal Investigator |
山村 亜希 京都大学, 地球環境学堂, 教授 (50335212)
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2018-04-01 – 2023-03-31
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| Keywords | 近世城下町 / 織豊期城下町 / 戦国城下町 / 在郷町 / 港町 / 港湾機能 / 宿場町 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、地域における中世都市の近世化プロセスに注目して、日本の近世城下町の空間構造の特徴と地域性を考察する。具体的には、（１）研究対象地域を定め、その地域における戦国期から近世初期の城下町復原図を作成し、都市の形成プロセスを明らかにする。（２）当該地域における中世都市の分布や形態を検討し、地域構造論的視角から近世城下町の形成メカニズムを探る。（３）その結果を、国内の他地域における近世城下町や、西欧中世都市における空間構造の近世化プロセスと比較し、日本近世城下町の特質を考察する。
本年度は（１）・（２）の観点から事例研究を実施した。①研究対象地域の一つである島原半島において、戦国～近世の城と城下町の立地と空間構造の変化を、主に火山環境と生業の側面から考察した（「島原半島の戦国城郭と港町」・「『島原大変』と島原城下町」）。②研究対象地域の一つである東海地方において、戦国期井口城下町・信長期岐阜城下町・近世在郷町岐阜の3時期に区分して復原図を作成して考察し、岐阜の都市空間構造の特性を明らかにした（「岐阜における城下町の変遷とその特徴」）。③近世城下町の形成過程においては、同時期に発達した港湾を城下町といかに有機的に関連させるかが問題とされた。そこで、中近世における港町・出羽酒田の空間構造を、隣接する城下町の建設との関係に注目して復原し、その特徴を抽出した（「湊町酒田の歴史的景観」）。④中近世の刃物産業で発展した在郷町の美濃関や、織豊期城下町から東海道の宿場町へと変化した近江水口、戦国期城下町が近世化した播磨龍野についても、空間構造の形成・変遷過程を地図化し、その特徴を見出した。これらの成果は講演で発表した（「地図から考える龍野城下町」、「絵図・地図から読む関のまち」、「古地図から探る東海道と水口」）。城下町を含む中世的都市空間の近世化の地域差を示す事例として、位置づけられる。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
昨年度より繰り越した予算を含めて、本研究の大きな柱の一つである西欧中世都市の絵図収集と現地踏査のためのフィールドワークを計画していたが、新型コロナ感染症の世界的拡大によって、海外渡航が不可能になった。さらに、国内のフィールドへの現地調査も、年度の前半には国内での移動制限もあり、困難であった。次年度以降、国内・国外調査が可能になってから、改めて実施することとしたい。
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| Strategy for Future Research Activity |
第一に、東海地方（尾張・美濃）と瀬戸内海沿岸（阿波・備後）において、近世城下町の形成プロセスと空間的特性を明らかにするために、景観復原研究を実施する。具体的には、これら２地域における形成期城下町の景観を、現地の博物館・図書館等で収集した同時代史料や発掘調査に、近世城下町図や地誌、近代地籍図等の地理情報、フィールドワークによって得られた知見を組み合わせて、地形とともに復原し、時期別に複数の段階に分けて地図化する。この形成期城下町の空間構造を、その前提となった中世拠点城郭や町（城下町・港町）の分布や形態と関連させて検討し、各々の地域における近世城下町の空間構造の特徴とその要因を明らかにする。
第二に、上記以外の地域における近世城下町の形成に関わる研究を収集する。他事例の研究との比較によって、事例地域を相対化し、その地域性を見出す。
第三に、日本の近世城下町の空間構造に見られる近世化プロセスを世界史的視点から位置づけるために、西欧の中近世都市と比較する。まず16世紀後期の『世界都市図帳』から、日本の城下町と同様に近世初期に大きな変化を遂げた都市を特定し、対象地を絞る。対象地においては、現地調査によって、その他の都市図の収集や微地形の把握等の検討を行って、西欧都市の近世化について日本の事例と比較する。
なお、新型コロナ感染症の拡大状況においては、国内・海外調査は実施が困難、あるいは不可能な場合もある。その場合は、現地調査は最終年度に延期し、資料分析や研究史整理を優先するなど柔軟に対応する。
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| Causes of Carryover |
ヨーロッパへの現地調査と国内の資料調査のために旅費を予定していたが、新型コロナ感染症の拡大を受けて、海外渡航は不可能となった。国内調査も移動の自粛と図書館・博物館の閉館によって、年度の前半は長期にわたって中止せざるを得なくなったため。
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