2021 Fiscal Year Research-status Report
中世都市の近世化プロセスから再考する城下町の空間構造
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18K01138
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| Research Institution | Kyoto University |
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Principal Investigator |
山村 亜希 京都大学, 地球環境学堂, 教授 (50335212)
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2018-04-01 – 2023-03-31
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| Keywords | 近世城下町 / 織豊期城下町 / 戦国城下町 / 街道 / 浦 / 中世府中 / 在郷町 / 地形環境 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、地域における中世都市の近世化プロセスに注目して、日本の近世城下町の空間構造の特徴と地域性を考察する。具体的には、（１）研究対象地域を定め、その地域における戦国期から近世初期の城下町復原図を作成し、都市の形成プロセスを明らかにする。（２）当該地域における中世都市の分布や形態を検討し、地域構造論的視角から近世城下町の形成メカニズムを探る。（３）その結果を、国内の他地域における近世城下町や、西欧中世都市における空間構造の近世化プロセスと比較し、日本近世城下町の特質を考察する。
本年度は、（１）・（２）の観点から事例研究を実施した。①地域構造の近世化を図る指標の一つとして、自然地形と街道・港の関係性がある。近世化の到達が遅い日本最大の半島である紀伊半島において、紀伊路（中辺路）・伊勢路の熊野古道とリアス海岸の浦を対象として、その相違を地形図をもとに具体的に検討した。これは、紀伊半島における都市空間の近世化を今後論じる上での予察である（論文「紀伊半島の地形環境と街道・港」）。②中世丹後府中と近世城下町宮津との相違（講演「中世都市研究からみた丹後府中」）や、近世駿府城下町の都市プラン（講演「地図から考える駿府城下町の立地とかたち）、織豊大名である金森長近が建設した越前・飛騨の城下町の形態的特徴（講演「金森長近のまちづくり」）について、各都市の空間構造の形成・変遷過程を考察した。③西国の河川下流域に立地する近世城下町を事例として、建設時における地形環境の改変と都市形態との関係について考察した（発表「城下町の形態的特徴を探る」）。今後の総括の予察である。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
昨年度より繰り越した予算を含めて、本研究の大きな柱の一つである西欧中世都市の絵図収集と現地踏査のためのフィールドワークを計画していたが、新型コロナ感染症の世界的拡大が2021年度も継続したため、約2年強にわたって海外渡航が事実上、不可能であった。さらに、国内のフィールドへの現地調査も、国内での移動制限がかかって、困難な時期もあった。今年度使用できなかった予算も含めて次年度、国内・国外調査を実施したいが、3年分の調査を特に海外調査に関しては、研究期間終了までの一年間で実施するのは難しい。現在は、これまでに収集済みの資料を基に研究を進めているが、限られた調査と資料からどこまでの成果を導き出せるか、苦心している。
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| Strategy for Future Research Activity |
第一に、尾張における近世城下町の形成プロセスと地域構造の変化を明らかにするために、尾張の城下町及び地域環境の復原研究を実施する。具体的には、名古屋城下町の形成過程や、徳川家康の戦国城下町・浜松やもう一つの近世城下町・駿府と比較したときの名古屋城下町の特徴、尾張の守護所・戦国城下町である下津・清須・岩倉の空間構造について、尾張一国スケールにおける城・屋敷と市・町の分布の変化をふまえて、明らかにする。第二に、上記以外の地域における近世城下町の形成に関わる研究を収集する。他事例の研究との比較によって、事例地域を相対化し、その地域性を見出す。具体的には、昨年度から継続して、東美濃・飛騨における戦国城下町から近世城下町への変化を読み解く。第三に、日本の近世城下町の空間構造に見られる近世化プロセスを世界史的視点から位置づけるために、西欧の中近世都市と比較する。現地調査を可能な範囲で行い、その他の都市図の収集や微地形の把握等の検討を行って、西欧都市の近世化について日本の事例と比較する。新型コロナのパンデミック下では、今年度も国内・海外調査は国・地域によって実施が困難な場合もありうる。第四に、2022年度が研究の最終年度であるため、これまでの事例研究や、資料分析、研究史整理から研究を総括する。
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| Causes of Carryover |
コロナ感染状況の拡大により、海外（ヨーロッパ）での現地調査に係る旅費の執行ができなかった。また、国内の現地調査も、同様の理由で困難な時期があった。次年度には、状況をみながら、調査可能な国・地域で現地調査を再開する。ただし、海外調査で旅費執行の見通しがなかなか立たないことから、次年度の前半期には、国内の図書・報告書や分析用PCの購入、分布図作成のためのアルバイト代として、ある程度の予算を執行し、海外調査が十分にできなかった場合に備えて、手持ちの資料から成果を出せるよう工夫する。
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