2018 Fiscal Year Research-status Report
大学における現場主体の教育改善を促進する組織学習プロセスの明示化
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18K02701
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| Research Institution | Nagoya University |
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Principal Investigator |
中島 英博 名古屋大学, 高等教育研究センター, 准教授 (20345862)
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| Project Period (FY) |
2018-04-01 – 2021-03-31
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| Keywords | 組織学習 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、組織学習の理論枠組みを援用することで、大学教職員が職務を通してどのような学習を生起しているか、および、教職員個人の学習が組織的なルーチンの棄却や置き換えにどのようなプロセスで統合されていくのかを明らかにすることを目的としている。そのために、本研究では教育改善や業務改善など、これまでの仕事を変える必要に迫られた経験を持つ教職員を対象に、その経験を聞き取る調査を行う方法をとる。
2018年度は、教育・研究に関して全学的な改革に取り組み、一定の成果をあげたと評価されている3大学を対象に、現場の教職員がどのような仕事を経験し、その経験からどのような学習が生起したかについての質的調査に取り組んだ。特に、大学の方針が示された際にどのように理解したか、大学の方針について誰と意見交換をしたか、大学の方針に関連する業務の経験をどのようにとらえているかを中心に質的データの収集を進めた。また、この調査の関連で高等学校教員を対象とした調査も行うことができた。
主要な結論として、大学の方針が現場で具体化されるプロセスには、具体的な業務を推進できる教職員の個人的な能力によって推進されるケースと、現場の教職員集団で共通の意味が生成され、教職員がこれまでに取り組んできた業務と大学のプランが調整・統合されることで推進されるケースがあることが得られた。後者の組織では、現場の教職員グループの中でメンバーの解釈を交換する機会が埋め込まれており、共通言語や共通理解の生成に貢献していた。Carlile（2004）は、境界条件の分析方法としてSyntactic、Semantic、Pragmaticの3つの境界条件を示している。大学の職場は専門性で分断されているため、部署最適化の傾向を持つが、このような内部組織ではSemantic boundaryを越境する取り組みの重要性を確認する結果となった。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
初年度は現場の教職員を対象とした学習経験を中心に質的調査を行うことができた。調査対象機関の特定が困難を極め、予定した調査対象機関数に到らなかったものの、調査を実施した機関の教職員の学習経験のデータを豊富に得ることができた。また、当初の調査からスピンアウトし、高等学校教員を対象とした業務を通じた学習を調査する機会を得ることができた。理論的飽和に達したとは言えないものの、十分なサンプルを得ることができた。
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| Strategy for Future Research Activity |
2019年度は研究計画に沿って、現場教職員の業務経験聞き取りに加え、管理職者や役職者を対象とした聞き取りを行い、4Iフレームワークにおける制度化のプロセスを明らかにする調査に取り組む。また、現場教職員の調査では、FDやSDなどの研修機会が持つ組織開発的意義を明らかにする調査を新たに実施する。初年度の経験から、調査対象機関の特定が困難と予想されるため、対象機関をごく少数に限定し、1機関内で多様な対象者から聞き取ることで、個人が持つ知識の組織への統合・制度化プロセスを明らかにすることを試みる。
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| Causes of Carryover |
2018年度に開催される国際会議での成果報告を予定していたが、査読において不採択と判定されたことを受け、研究成果の公表方針の変更が生じた。世界大会レベルの国際会議では採択率が下がり続けているため、本研究の意義についてより充実したフィードバックを得られる地域レベルの国際会議においても成果を公表していくこととする。
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