2019 Fiscal Year Research-status Report
発達障害児のメタ認知活性化を育む学習支援システムの構築
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18K02805
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Research Institution | Kansai University of Welfare Sciences |
Principal Investigator |
堀田 千絵 関西福祉科学大学, 教育学部, 准教授 (00548117)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
加藤 久恵 兵庫教育大学, 学校教育研究科, 准教授 (00314518)
多鹿 秀継 神戸親和女子大学, 発達教育学部, 教授 (30109368)
十一 元三 京都大学, 医学研究科, 教授 (50303764)
八田 武志 関西福祉科学大学, 健康福祉学部, 教授 (80030469)
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Project Period (FY) |
2018-04-01 – 2021-03-31
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Keywords | メタ認知 / 反復検索 |
Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は、学習力を支える高次認知機能としてのメタ認知の早期育成が、定型発達児のみならず発達障害児の予後の適応に多大な影響を与えることに鑑み、発達障害児のメタ認知活性化を促すことのできる学習支援法を開発し、当該幼児の小学校入学後までを見据え、縦断的にその適切性を吟味することであった。検索学習は教師が教える学習に比べ「ハサミはどこか忘れた」「なぜハサミは2番目の引き出しにあるの?テープとハサミは同じ3番目の引き出しの方がいい」等のように、子ども自身が何を知り何を知らないか、疑問や問いかけ等のメタ認知を誘発する。殊に障害のある子どもは検索学習の機会が乏しい。そのような中、検索学習 の導入は、個々の子どもの反応を客観的に観察評価する視点に加え、より精度の高い支援法を教師自身が習得するシステムを提供することを目的とした。具体的 には、第1として、発達障害児の幼児期から児童期にかけたメタ認知活性化の評価法の開発と効果検証として、発達障害児への幼児から小学校入学までの検索学習の効果の適切性を検討するためにも、定型発達児をも対象とし、双方の就学後育成群(支援開始時期が小学1年及び2年)と就学前育成群(支援開始時期が5歳及び 6歳)を設け、メタ認知育成の評価方法を作成し、その妥当性の確認とその機能が一時的か継続的効果について検討した。第2に、発達障害児におけるメタ認知の発達的変化過程の明示化である。種々の発達に比べ、自己意識にかかわるメタ認知が自閉症スペクトラム障害や注意欠陥多動性障害のある子どもで低いことは明らかになっているものの、幼児期からの育成の可能性や幼児期から児童期にかけてのメタ認知の縦断的な発達的変化過程について不明であり、これは将来の適応を見据えた観点からも明らかにすべき重要な課題であると考え、継続的に検討しているところである。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
本研究の目的は、学習力を支える高次認知機能としてのメタ認知の早期育成が、定型発達児のみならず発達障害児の予後の適応に多大な影響を与えることに鑑み、発達障害児のメタ認知活性化を促すことのできる学習支援法を開発しその適切性を吟味することである。 2年目では、1年目の課題作成に合わせてメタ認知活性化につながる学習支援法の妥当性を検証することができた。概ね順調に進展しているといえる。
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Strategy for Future Research Activity |
定型発達児のみならず発達障害児の予後の適応に多大な影響を与えることに鑑み、発達障害児のメタ認知活性化を促すことのできる学習支援法を開発しその適切性について検討する最終年度にあたる。特に、幼児期からの個人レベルのメタ認知の発達特性と幼児期からのメタ認知育成の効果を測定することである。定型発達幼児のみならず、知的発達に明らかな遅れのない自閉症スペク トラム障害、注意欠陥多動性障害のある発達障害幼児のメタ認知活性化につながる可能な学習課題と学習支援法としての検索学習を取り入れた観察実験を個別に実施し、メタ認知評価基準を個々に作成する準備年度とした。以上の計画に沿い、本年度の実績について具体的には以下の点を明確にすることを目的とする。2年目までに開発した学習支援法を吟味することである。この結果、検索学習法にかかわる学習課題の開発として、定型発達児並びに自閉スペクトラム症の子どもに有用な学習課題の開発を行い、それらを実際の支援場面で活用することで検証することとする。課題実施に際しては、実験観察場面と保育教育実践場面での効果検証も行うこととする。
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Causes of Carryover |
前年度については、研究進捗状況が「やや遅れている」という現状にあった。そのことも関係し、必要な経費の使用を当該年度に使用した次第である。
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Research Products
(12 results)