2020 Fiscal Year Research-status Report

下痢型IBSを対象とした暴露療法：消化管症状に対する不安条件付けの消去

Research Project

Project/Area Number	18K03148
Research Institution	Health Sciences University of Hokkaido
Principal Investigator	西郷達雄北海道医療大学, 心理科学部, 講師 (50622255)
Co-Investigator(Kenkyū-buntansha)	百々尚美北海道医療大学, 心理科学部, 教授 (70351707) 橋本竜作北海道医療大学, リハビリテーション科学部, 准教授 (00411372) 田山淳早稲田大学, 人間科学学術院, 准教授 (10468324) 小川豊太 (濱口豊太) 埼玉県立大学, 保健医療福祉学部, 教授 (80296186)
Project Period (FY)	2018-04-01 – 2023-03-31
Keywords	過敏性腸症候群 / 認知行動療法 / 古典的条件付け / 暴露療法 / 注意バイアス修正法 / オンラインカウンセリング
Outline of Annual Research Achievements	2020年度においては、以下1～5について研究準備を行った。また、新型コロナウイルス（COVID-19）の感染拡大に伴い、研究計画の大幅な見直しを行った。 1.心理尺度およびIBS重症を測定する尺度をウェブで回答できるように準備した。測定項目：心理的症状(消化管症状に対する不安：VSI、特性不安・状態不安：STAI-JYZ、抑うつ症状：BDI-II)および消化管症状（Rome3診断基準質問紙：RMQ3、IBS重症度：IBS-SI、消化管症状QOL：IBS-QOL）を測定するを準備した。生理学的検査については、密閉された空間で研究協力者との接触をしなければ実施できないため、今後の動向によって測定項目から除外することを再度検討した。 2. 介入プログラム：認知行動療法のプログラムを作成するために資料および文献収集を行った。これまで双方向性のオンラインによる介入プログラムを検討し続けていたが、IBS症状悪化時の対応も検討しなければならないと判断した。そのため、認知行動プログラムを変更するとともに、マイルドなプログラムを検討した。引き続きオンラインで実施できるように検討および準備を行った。 3.実験手続き：介入前後の生理学的検査は、ストレス刺激には携帯型末梢神経検査装置を用いて、上腕内側部における末梢神経（C繊維）による電気刺激によって知覚閾値を測定し、評価を行う。 4. 倫理委員会への研究申請：本研究においては、ランダム化比較試験（RCT）デザインによる介入研究を行なう予定である。認知行動療法によるカウンセリングを対面で行うには研究協力者との接触を行うことが必要である。そのため、オンラインで実施できる調査およびカウンセリングを引き続き検討中である。 5.介入に一貫性を持たせるため、オープントライアル試験を一時中止した。また、認知行動療法プログラムを変更することを検討した。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 4: Progress in research has been delayed. Reason 当初予定していた紙媒体での調査および対面でのカウンセリングでの介入（オープントライアル試験）が中止となった。また、オンラインによって、本研究を行うことができるように準備を行ったためである。さらに、介入に必要なタブレット端末は、数に限りがあるため、研究計画の見直しを行ったことによって、研究の遅れが生じている。さらに、オンラインによるカウンセリングが研究協力者に与える影響について慎重に判断しているため遅れが生じている。
Strategy for Future Research Activity	2021年度については、プログラムの一部変更および見直しを行い、引き続きオンラインによる介入を視野に入れて、再度倫理申請を行う。また倫理申請の承認からUMIN臨床試験登録までに時間を要することが予想されるため、早急に取りまとめて提出する。また、下痢型IBS者の参加協力者が十分でない場合は、下痢便秘を繰り返す交代型IBS者も含める予定である。
Causes of Carryover	昨年度から引き続き、注意バイアス修正法の年間ライセンス契約料を支払っていないため、2021年度より使用する予定である。また、移動自粛に伴って学会参加および研究打ち合わせ（実験機器の使用方法および受け渡し）が出来なかったため、旅費の計上がなかった。さらに、介入に伴う研究協力者への支払いが生じなかった。