2022 Fiscal Year Annual Research Report
Design of urban green infrastructure aimed at eliminating tsunami evacuation difficulty area
| Project/Area Number |
18K04659
|
|---|
| Research Institution | The University of Tokushima |
|---|
Principal Investigator |
山中 亮一 徳島大学, 環境防災研究センター, 准教授 (50361879)
|
|---|
| Project Period (FY) |
2018-04-01 – 2023-03-31
|
| Keywords | グリーンインフラ / 複合災害 / 津波 / 高潮 / 海面上昇 / ハイブリッドインフラ / 数値解析 / 都市計画 |
|---|
| Outline of Annual Research Achievements |
令和4年度では主に次の課題に取り組んだ.：津波に対する減災機能を有する都市内グリーンインフラの提案：徳島県日和佐地区を対象としたケーススタディを実施した．現地調査により土地利用実態を把握した上で，グリーンインフラとして機能する形状の盛り土などを発案し．これらを都市内の低利用地に配置した際の津波に対する減災効果を数値解析により評価した．また，発案したグリーンインフラのマスタープランとの整合性について評価した．結果としては，津波の流況制御実現の可能性が示されたものの，実際の設計についてはさらなる検討が必要である．本研究成果は国際会議にて研究発表を行なった．
期間全体の成果は，下記の通りである．
(1)複合災害に対するグリーンインフラによる減災効果の効果と限界：徳島県海陽町にあるハイブリッドインフラ（海浜,堤防,松林）による効果を数値解析により評価した．対象としたハザードは，津波と高潮と温暖化による海面上昇であり，これらの影響を組み合わせたシナリオを提案し，それぞれについて数値解析を行った．結果としては，グレイインフラとグリーンインフラの効果発現の仕方には違いがあり，グリーンインフラはハザードレベルの上昇に伴い加速度的に効果が発現しにくくなることが示唆された．
(2)津波に対する減災機能を有する都市内グリーンインフラの提案：津波災害後の現地復興の可能性を高めることを視点とし，社会的受容性を有する都市内ハイブリッドインフラにより津波による建物被害を低減する方法を明らかにすることを目的に数値解析を行った．提案したハイブリットインフラは平常時は環境機能を有し，発災時には津波遡上の制御・減衰効果を発揮するような半自然的な高台と陸閘，防浪ビルの組み合わせである．その結果，ハイブリッドインフラの空間配置を工夫することで，流況制御が実現する可能性が示された．このことは都市内の建築物の残存につながる．
|
Research Products
(6 results)
