2020 Fiscal Year Research-status Report
外来通院する早産ハイリスク妊婦の早産予防のためのセルフケア能力査定質問紙の開発
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18K10394
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| Research Institution | University of Hyogo |
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Principal Investigator |
岡邑 和子 兵庫県立大学, 看護学部, 講師 (40755823)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
工藤 美子 兵庫県立大学, 看護学部, 教授 (40234455)
能町 しのぶ 兵庫県立大学, 看護学部, 准教授 (40570487)
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| Project Period (FY) |
2018-04-01 – 2022-03-31
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| Keywords | 早産の予防 / 切迫早産 / セルフケア能力 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
早産ハイリスク妊婦の体験や看護支援について記述されている国内外の文献から、早産予防に関連するセルフケア能力を測定するために有用と考えられる、具体的なセルフケア行動を項目として抽出した。抽出した項目を意味性に応じて統合・分類し、共同研究者とともにセルフケア行動に関する内容としての適切性を検討した。切迫早産と診断された妊婦が早産を予防するためのセルフケア能力を査定する目的で使用する質問紙であるため、切迫早産と診断されてからの行動に関して問う項目に限定した。項目は4つのカテゴリー（「早産を予防する行動調整」「切迫早産の症状への対処」「症状の自己モニタリング」「切迫早産や早産についての知識」）に分類でき、4つのカテゴリーに含まれる66項目を4段階リッカート尺度で回答できる形式とし、これに妊婦の基礎情報として必要な12項目を加え、合計78項目で構成される質問紙原案を作成した。回答方法は紙媒体での回答と、QRコードを用いたWeb回答の2方法より、研究協力者が選択できる。
質問紙原案を用いた調査の対象は、今回の妊娠で切迫早産と診断されており、妊娠28週以降で、日本語を読めて理解でき、調査時に外来通院している妊婦とした。調査実施医療施設は5か所であり、各施設での倫理委員会の承認後に調査を開始し、現在、質問紙への回答が徐々に得られている。
質問紙原案作成に関しては、2021年4月15日～16日にオンライン上で行われた学会（24th East Asian Forum of Nursing Scholars,フィリピン）において、次のタイトルでポスター発表を行った。”Development of an instrument to measure self-care agency for prevention of premature labor in pregnant women”
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
新型コロナウィルス感染拡大の影響で、研究以外の業務が煩雑になったため、調整事項が多々発生したこと、進捗をスムーズにするために研究補助の人員の雇用事態も人の出入りの制限などで困難な時期があったこと、調査を実施する医療機関での倫理委員会の開催や結果の通知が通常より遅れることなどにより、研究進捗が遅れた。
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| Strategy for Future Research Activity |
対象を特定するためには医療施設内に入って、カルテを閲覧する必要がある。よって、母性看護専門看護師がいる医療施設に研究協力を依頼し、緊急事態宣言発令中であっても研究を徐々に進めることができている。回答された質問紙の結果入力作業を業者に依頼している。また、研究会議はWeb上で行うことで、移動などに必要な時間が削減できている。
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| Causes of Carryover |
研究補助員を雇用予定であったが、緊急事態宣言などによって人の出入りに制限があり、人件費をタイムリーに使用する機会がなかった。また、国際学会での発表を行ったが、Web会議システムを利用したオンライン開催であるため当初予定していた旅費が不要となった事や、学会参加費用も学会開催国が補助したことによって不要となったため、これらの費用が発生しなかった。また、研究協力を依頼している医療施設との会議もWeb会議システムを利用しており、会議開催の旅費も発生しなかった。
研究進捗が遅れているため、研究を進めることに伴い、質問紙印刷や謝礼品の購入等、今後更に費用が必要となる。また、回収したデータ入力作業費用は全てのデータ回収が終了した時点で発生するため、今後支払いが必要である。一方、緊急事態宣言の解除や地域の感染者数の増減状況を見ながら、研究補助員を短時間でも雇用する。論文の作成を行い、英文校正費用等も今後必要である。
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Research Products
(1 results)
