2022 Fiscal Year Annual Research Report
Prevention of behavioral abnormarities due to neurodevelopmental disorders and child abuse, continuing from birth to school age
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18K10470
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| Research Institution | Fukushima Medical University |
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Principal Investigator |
横山 浩之 福島県立医科大学, 公私立大学の部局等, 教授 (40271952)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
小林 淳子 仙台青葉学院短期大学, 看護学科, 教授(移行) (30250806)
富澤 弥生 東北福祉大学, 健康科学部, 教授 (60333910)
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| Project Period (FY) |
2018-04-01 – 2023-03-31
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| Keywords | 乳幼児健康診査 / 就学時健診 / 切れ目のない支援 / メデイアの問題 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
子どもの行動異常には、本人側要因（発達障害など）と環境要因（生活習慣の乱れ、メディアコントロール）とに大別される。例えば、メディアの利用時間が２時間を超えると行動異常の頻度が高まる。
A市では、２時間超のメディア利用をする幼児の割合が増加し、子どもの行動異常を増加させる要因であった。平成28年度から４か月～１歳半健診のときに、保護者に中川信子氏監修によるDVD「ことばをはぐくむ語りかけ育児」を保護者に視聴させ、指導したところ、２時間以上のメディア利用率は、平成29年度（確定値）39.8％、平成30年度（確定値）は20.1％と減少に転じ、その後も減少傾向にある。数ヶ月の発達の遅れも見逃さないチェックシート（切れ目のない就学応援シート）を作成し、令和元年度以降、市立の保育園・幼稚園で試行し、令和２年度から全市的に採用し教育支援委員会で活用した。小児保健部局と幼稚園、保育園、教育委員会の共通理解に向けた連携に有用であった。
「早寝・早起き・朝ごはん」に問題を抱えている自治体で、A市で利用しているペアレントトレーニング技法のパンフレットを試みに使用したが、保護者の反響は芳しくなかった。このような自治体では、１歳半健診の要フォローアップ率が高いことが共通していた。B市では「呼名に反応しない、共同注意が不十分、指さしをしない」子どもが50％程度であった。健診会場でも保護者がスマホに夢中で、子どもの働きかけに反応しないことがよく認められ、メディアコントロールの問題と推測された。A市で有用であった手法を開始したが、新たなパンフレットを作成して配布中であるが、コロナウィルス感染症の影響もあって、まだ効果は未知数である。今後のさらなる検討が必要である。
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Research Products
(3 results)
