2021 Fiscal Year Research-status Report

ストレングス視点を取り入れたポピュレーションアプローチ型健康増進プログラムの開発

Research Project

Project/Area Number	18K10572
Research Institution	The University of Tokushima
Principal Investigator	岡久玲子徳島大学, 大学院医歯薬学研究部(医学域), 教授 (80515619)
Co-Investigator(Kenkyū-buntansha)	岩本里織神戸市看護大学, 看護学部, 教授 (20321276) 多田美由貴徳島大学, 大学院医歯薬学研究部(医学域), 助教 (50732004) 松下恭子徳島大学, 大学院医歯薬学研究部(医学域), 准教授 (10325293)
Project Period (FY)	2018-04-01 – 2023-03-31
Keywords	健康増進プログラム / ストレングス / ポピュレーションアプローチ
Outline of Annual Research Achievements	本研究の目的は、生活習慣変容過程における地域住民のもつ力（以下、ストレングス）の視点を取り入れた、ポピュレーションアプローチ型の健康増進プログラムを開発することである。初年度である平成30年度は、プログラムに用いる「ストレングスセルフチェックシート（案）」の作成と、一次予防におけるストレングスの概念の整理を行った。 2年目である令和元年度は、特定保健指導を担当している保健師・看護師に「ストレングスセルフチェックシート（案）」の項目を用いた個別保健指導をモデル的に実施してもらい、妥当性の検証を行った。その結果、保健指導受診者と保健指導者双方がストレングスに焦点を当てた生活習慣の振り返りの場となり、個々のストレングスを活かした保健指導ができたという意見が聞かれた。また、特定保健指導開始前と開始後で、ストレングス得点が高くなった者の割合が多かった。 3年目と4年目（延長）である令和2年度と3年度は、住民を対象としたプログラム実施と評価を行い、ストレングスセルフチェックシートを用いた健康増進プログラムの構築を行い、同時に、自治体や機関、企業などにストレングスセルフチェックシートの設置、自治体で開催している健康教室での配布を行い、アンケートにより評価を行う予定であった。しかし、新型コロナウイルス感染症の感染拡大が続き、プログラムの実施・評価ができなかった。そこで、先行文献・関連書籍をもとに、プログラム実施に向けた準備を進めるとともに、それまでの研究成果をまとめ整理する時間にあてた。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 4: Progress in research has been delayed. Reason 令和2年度、令和3年度と、新型コロナウイルス感染症の感染拡大が続き、研究期間を延長したにもかかわらず、本研究計画にあげていた住民を対象としたストレングスに焦点を当てたポピュレーションアプローチの取り組みが実施できなかった。令和4年度（研究期間再延長）は、本研究の最終年となるため、新型コロナウイルス感染症の発生状況をみながら、住民対象の健康教育から、広く普及啓発を図るポピュレーションアプローチへと研究方法を変更し、本プログラムの開発を完了させる。
Strategy for Future Research Activity	令和4年度は、ストレングスセルフチェックシートを用いたポピュレーションアプローチ型のプログラムの実施を行う。当初の研究計画では、徳島大学周辺地区の地域住民を対象に、ストレングスセルフチェックシートを用いた生活習慣防・健康増進を目的とする健康教育(6か月間で3回のコース）を開催予定であった。しかし、新型コロナウイルス感染症の感染拡大により、令和3年度も、地域住民を対象とした健康教育は実施できなかった。そこで、最終年である令和4年度は、ポピュレーションアプローチとして、自治体や機関、企業などにストレングスセルフチェックシートを設置・配布を行い、保健指導者および地域住民の活用状況と意見などを基に、ストレングスに視点をおいたポピュレーションアプローチについての評価を行う。
Causes of Carryover	令和3年度は、新型コロナウイルス感染症の感染拡大の影響を受け、計画していた内容を進めることが出来なかったため、次年度使用額が生じた。そこで、最終年度である令和4年度は、当初計画していた近隣住民対象の健康教育を、ストレングスセルフチェックシートを用いたポピュレーションアプローチ型普及啓発活動へと変更し、その評価を行う計画であるため、その費用に使用する予定である。