2018 Fiscal Year Research-status Report
子どもが創る健康指標を活用したがん予防教育プログラムの開発とアクションリサーチ
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18K10600
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| Research Institution | Hokkaido University |
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Principal Investigator |
鷲見 尚己 北海道大学, 保健科学研究院, 准教授 (30372254)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
青柳 道子 北海道大学, 保健科学研究院, 講師 (30405675)
矢野 理香 北海道大学, 保健科学研究院, 教授 (50250519)
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| Project Period (FY) |
2018-04-01 – 2021-03-31
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| Keywords | がん教育 / 文献検討 / 児童生徒 / 国内外でのがん教育 / 健康指標 / 教員 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
2018年度は、１)国内外のがん教育の文献検討および現地調査を実施した。医学中央雑誌およびPubMedのデータベースを使用し、児童生徒の健康指標、がんに関連した認識およびがん教育等に関する文献を検討した。その結果、児童生徒の睡眠および活動の実態調査を結果を整理し、今後実施予定の子どもたちの健康指標の調査の際の検討資料を作成することができた。日本国内におけるがん教育の現状を把握するために、文部科学省 がん教育外部講師研修会・シンポジウムに参加し、実際に取り組まれているがん教育についての現状について検討した。また、がん教育の実施に関する現状分析として、がん教育に関わる外部講師の方々との意見交換を実施した。外部講師の積極的な参加を進めておりガイドライン等も作成させていること、今後、がんリスク予防のみならずがんとの共生を考えるにあたり、地域関係者との積極的な連携の必要性が示唆された。２）海外（１地域）でのがん教育に関する現地調査を行なった。生徒とその保護者を対象としたがんに関する認識とがん教育の現状について検討した。今後の日本のがん教育を検討する際に、非常に有効な結果が得られた。３）児童生徒へのがん教育を考えるにあたり、学校教員へのがん教育に関する基礎的調査を実施した。A市内の公立学校の教員を対象としたがん教育の実際とがん教育に関する認識および教員自身の生活に関する調査を実施した。学校におけるがん教育の必要性を認識し、がん教育の取り組みを行っているものの、学校での時間の確保、学校で取り扱うがん教育の範囲、外部講師の活用方法に関する課題等が見出された。がん教育の推進のための教員との外部講師の連携方法、地域特性を考慮したがん教育プログラムの検討、地域での連携体制のシステム化などの課題が見出された。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
児童の生活習慣及び健康情報に関する基礎調査については、今年度、調査対象との調整および地区の学校でのがん教育の実施に関連した関係機関との調整に時間を要してしまった。次年度の実施となることを分担者および自治体関係者と調整しているところであるので、新しい協力体制のもとで、子どもたちの参加をよりスムーズに進む見通しである。また地域関係者の中で、がん教育の外部講師との関係団体との連携も進められており、がん教育プログラムの検討が可能になる見通しである。
子どもの健康指標の検討に関する調査で使用予定のウエアラブルデバイスの使用に際し、データの取り出しを含む研究上の取り扱いに課題があることが判明し、使用機種の検討を研究分担者と行う必要が生じた。新たな機器の選定を進めているところである。
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| Strategy for Future Research Activity |
A地区でのがん教育の基礎データの収集、学校関係者との連携、外部講師としてのがん体験者の団体との協働により継続する予定である。2018年度に実施予定であった子どもの健康指標の検討と同時に、基本的ながん教育プログラム内容の予備検討について、地域のがん診療連携拠点病院の医療関係者、がん体験者の団体等とともに検討を進める予定である。
また、教員から見た児童へのがん教育の実施の現状と在り方につて、引き続き検討を進める予定である。医療機関については、医師のみならず看護職の積極的な参加を予定している。活動成果については、学会等で発信し、共通の関心療育を持つ看護師等との意見交換をする予定である。
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| Causes of Carryover |
子どもたちの健康指標調査の検討に時間を要したこととともに、使用するウエアラブルデバイスが当初の予定の機種の取り扱いの困難性が明らかになったことから機種選定の見直し、同様に端末機の購入の延期が生じたため使用額に変更が生じた。
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