2018 Fiscal Year Research-status Report
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18K11306
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| Research Institution | Institute of Information Security |
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Principal Investigator |
土井 洋 情報セキュリティ大学院大学, その他の研究科, 教授 (70338656)
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| Project Period (FY) |
2018-04-01 – 2021-03-31
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| Keywords | 秘密分散法 / 階層型秘密分散法 / ランプ型秘密分散法 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
近年，インターネットを利用した様々なサービスが提供されている．例えば記憶領域を提供することを主とするサービスを考えた場合，情報のライフサイクル(生成，活用，消去)という観点から解決すべき問題は少なくない．(k,n)秘密分散法を用いて与えられた情報からn個のシェアを生成する場合，n個のうちk個以上のシェアを用いることで情報を復元でき，k個未満のシェアからは情報を復元できないという性質を得ることができる．この結果，シェアの紛失や漏えいへの耐性は向上するが，情報の消去には多数のシェアを消去する必要が生ずる．本研究では，秘密分散法，特に消去容易性の達成も見込める階層型秘密分散法等に注目し，その高速化と様々な技術への適用に関する研究を推進する．この実現により，クラウド上などに格納した情報の守秘，利活用と消去等を含む様々な処理に関して，利便性とセキュリティを高めることができる．
平成30年度(初年度)は，IDA(Information Dispersal Algorithm)を利用する階層型秘密分散法や，XOR演算を多用する階層型秘密分散法の研究を行い，その成果を国際会議ICISC 2018およびIWSEC 2018で発表した．とくに後者は，nが小さな場合において処理性能が極めて高い．また，シェア生成時にシェアのサイズと安全性を調整することができるランプ型秘密分散法において，シェア配布後にシェアのサイズと安全性の変更を実現する方法について基本検討を行い，国内研究会(CSEC研究会)で発表した．
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
本研究では，秘密分散法，特に消去容易性の達成も見込める階層型秘密分散法等に注目し，その高速化と様々な技術への適用に関する研究を推進している．3年間の研究期間のうち初期の段階ではアクセス構造を多少制限する(階層型に制限する)が，高速化の実現にウェイトを置き研究を推進した．
平成30年度(初年度)は，IDA(Information Dispersal Algorithm)を利用する階層型秘密分散法や，XOR演算を多用する階層型秘密分散法の研究を集中的に行い，研究成果を国際会議(ICISC 2018, IWSEC2018)で発表した．また，シェアの長期的な保存において重要な，シェアのサイズと安全性の調整を実現する方法の基本検討を行い，一定の成果を得て国内研究会で発表した．並行して，様々な機能拡張等の検討に着手している．
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| Strategy for Future Research Activity |
本研究では，秘密分散法，特に消去容易性の達成も見込める階層型秘密分散法等に注目し，その高速化と様々な技術への適用に関する研究を推進している．この実現により，クラウド上などに格納した情報の守秘，利活用と消去等を含む様々な処理に関して，利便性とセキュリティを高めることができる．
平成30年度(初年度)に集中的に行ったIDA(Information Dispersal Algorithm)を利用する階層型秘密分散法や，XOR演算を多用する階層型秘密分散法により，高速化については一定の結果を得ることができた．今後は，情報のライフサイクルという視点で，シェアの長期的な保存とその利用方法等を考慮しつつ，さらなる高速化や，シェアのサイズと安全性の調整を実現する方法を含む様々な機能拡張等について引き続き研究を推進する．
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| Causes of Carryover |
研究成果を国内の研究会や国際会議等で発表しているが，その一部が令和元年以降になったため．また，平成30年度は当初の想定より理論的な検討に重きを置く結果となったため．
令和元年は，平成30年度に得られた様々な検討結果をもとに研究を進め，国内研究会，国際会議，または学術論文誌等での発表を行うことを予定している．そのため，当初予定に加え国内研究会，国際会議，または学術論文誌等に関する使用を増やす予定である．
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