2019 Fiscal Year Research-status Report
アクターネットワークセオリーを用いたデザイン理論構築：脱人間中心デザインへ向けて
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18K11972
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| Research Institution | Nagoya University of Arts |
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Principal Investigator |
水内 智英 名古屋芸術大学, 芸術学部, 准教授 (70724839)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
宮田 雅子 愛知淑徳大学, 創造表現学部, 准教授 (20431976)
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| Project Period (FY) |
2018-04-01 – 2021-03-31
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| Keywords | デザイン理論 / アクターネットワークセオリー / 地域コミュニティ |
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| Outline of Annual Research Achievements |
平成３１年度は、アクターネットワークセオリーをベースにしたデザイン理論を、実践的検証へと移し、その結果を分析した上で、理論・方法論を補強すると同時に、外部へ向けて発表し、そのフィードバックから基礎理論を更に整理する期間と定めており、具体的には次のような活動を行なった。
１. アクターネットワークセオリーや関連諸理論をデザイン理論へと接続するため、関連文献を選定しそれらを基に研究会を重ね、議論を深めた。
２. 地域での共創によるプロダクト開発プロジェクトを、関係者へのインタヴュー調査とその分析により検証し、デザイン方法論・理論構築に対して、実践的観点から知見を得た。
３. これまで検討してきた方法論や基礎的視点を取り入れたデザインワークショップを国内外で実施し、その結果を研究会で報告・検証することで、デザイン方法論と理論構築を推進した。
４. これまで構築してきた、脱人間中心デザイン理論の観点を、2019年度デザイン関連学会シンポジウムや、UNESCO 2019 Wuhan Creative Cities Roundtable Conference など国内外でのシンポジウムや学術会議で発表し、多くの識者からフィードバックを得た。加えて、デザイン論、メディア論、サービスデザイン等を扱う研究会に参加し、本研究に関係する理論と実践に対する知見を得た。
研究を実践的視点から検証することは、実践的裏付けを伴った理論構築には不可欠である。また研究活動から得た知見を学術会議・シンポジウム・ワークショップ等の場を通じて発表しフィードバックを得ることは、国内外の理論的動向と本研究を比較のうちに進めるためには重要である。今年度に行なった一連の活動により、本研究の目的であるアクターネットワークセオリーを導入したデザイン方法論の開発とそれを支え得る基礎理論の構築に向けて、着実に研究を進めることができた。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
１. アクターネットワークセオリーをデザインリサーチへと導入し、脱人間中心デザイン理論の構築を行うための理論的積み上げを計画通り進めることができた。ただし、実践的検証を理論へと反映させ、理論構築を確実なものとして進めるためには、更に議論と論考を深める必要がある。
２. 実践的検証を行うと同時に、これまで検討してきた理論を国内外のシンポジウムや学術会議、デザインワークショップの実施を通じて発表し、フィードバックを得ることができた。ただし、理論構築へとつなげるための充分なデータや観点を得るためには、更に実践的検証を重ねる必要性や、理論的整理を行う必要性が指摘できる。そのため今後の実践的検証の方法を検討し、それらから得た知見を理論・方法論として取りまとめていくための作業が更に必要とされる。
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| Strategy for Future Research Activity |
１. 発展的に理論構築を進めるために必要とされる、更なる実践的観点を得るために、対象地域の関係者らと調整を行い、実践的調査・分析を行う予定である。
２. これまで進めてきたアクターネットワークセオリーをデザイン方法論・理論へと導入するための理論検討と、実践的検証から得た知見とを統合し、発展的に脱人間中心主義的な観点に立ったデザイン理論構築を深める予定である。
３. これまでの研究成果を総括し、その成果を広く社会へと還元するため、国内外の学会等を通じて公表する予定である。
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| Causes of Carryover |
（理由）
遠隔地で長期的な実践検証を行うことを見込んだ計画を令和１年度分として立てていたが、短期的な実践検証を複数回行うことが、本研究に必要なデータや知見を得るためには必要であるとの考えに至り、主に実践検証に関わる出張旅費、人件費、物品等の費用が、令和２年度に持ち越されることとなったため。
（使用計画）
令和２年度に、更なる実践的検証を当初計画に加えて実施することを予定している。それに伴い必要となってくる、出張旅費、人件費、物品費等として使用する計画である。
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