2021 Fiscal Year Research-status Report
Theoretical Study of Social Science-Oriented English Language Education Research and Critical Applied Linguistics
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18K12480
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| Research Institution | Kwansei Gakuin University |
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Principal Investigator |
寺沢 拓敬 関西学院大学, 社会学部, 准教授 (80772706)
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| Project Period (FY) |
2018-04-01 – 2023-03-31
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| Keywords | 英語教育政策 / 小学校英語 / エビデンス / 英語使用頻度 / EBPM / 社会調査 / 新型コロナ / グローバル化 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
2021年度も引き続き、英語教育政策研究の体系化の基礎となる経験的および理論的研究を行った。
第一に、経験的な研究として、2020年度末（2021年3月）に行った質問紙調査データをもとに、日本社会における英語使用頻度に関する計量的実証研究を行った。(a) まず、日本社会における英語使用（およびその他のcross-linguistic communication 行動、具体的には翻訳通訳ツール使用および外国人との日本語使用）の趨勢を統計分析により明らかにした。本研究成果は、速報版を大学紀要で、日本人就労者の英語使用の特徴を検討したものを国際誌（World Englishes）で発表済みである。(b) また、同じデータを用いて、新型コロナの英語使用頻度への影響を検討した。具体的には、データ内の回顧設問を分析し、感染拡大前後で英語使用頻度がどのように変化したか、また、変化に影響を与えた要因は何かを検討した。本研究成果については、すでに2021年度に国際誌に投稿し、2022年度中に刊行予定である（アクセプト済み）。
第二に、理論的な研究として、英語教育政策研究がいかに体系化できるかを理論的・方法論的に検討した。とりわけ、「エビデンスベースト教育」の概念を詳細に検討し、この概念の外国語教育への適用可能性について批判的に検討した。具体的には、小学校英語教育政策や教室英語指導など具体的な文脈に即して、どういった水準であればエビデンス概念によって研究の質が向上できるのか、あるいは反対に、エビデンス概念の適用が困難な文脈・条件にどのようなものがあるかを検討した。本研究成果は、書籍『英語教育のエビデンス』で発表済みである。また、同書の知見をもとに、英語教育系の学会（例、小学校英語教育学会・関東甲信越英語教育学会）において、方法論に関する具体的提言を行った。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
新型コロナ感染拡大のため、当初予定していた調査研究計画を大幅に変更したため、研究計画・執筆計画に修正の必要が生じた。
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| Strategy for Future Research Activity |
2021年度の成果を踏まえて、その方向性を継承しながら発展させる。とくに英語教育政策研究・言語政策研究に注目し、これらの体系化を目指す。また、前年度までの成果をもとに、国内・国外で論文投稿・学会発表を行う。
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| Causes of Carryover |
新型コロナの影響で、調査計画を当初から変更したため、研究・執筆計画が後ろ倒しになってしまった。2022年度は、21年度までの調査・研究の成果を発表する予定であるため、論文投稿にかかわる諸経費および学会発表のための諸経費に充てる。
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