2018 Fiscal Year Research-status Report
Development of a Learning Support Model with Various Collaborations for Supporting Instructional Activities at Higher Education Institutions
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18K13241
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Research Institution | Teikyo University |
Principal Investigator |
宮原 俊之 帝京大学, 公私立大学の部局等, 准教授 (40747929)
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Project Period (FY) |
2018-04-01 – 2022-03-31
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Keywords | 学習支援 / ピアサポート / チュータートレーニング / 学習環境デザイン / 教育工学 |
Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は、学生の多様化が進む高等教育機関において、近年の教育で重視される「何を学んだか」だけでなく「何ができるようになったか」を実現するための総合的な学習支援体制のモデル開発である。本研究では、事例調査が重要であり面接調査が必要となる。国外については、専門家における支援体制の先進的な取り組みを行っている諸外国への調査は欠かせない。国内については、アンケート調査などを踏まえて、本研究にインパクトを与える機関に絞って面接調査に行く予定である。 初年度の2018年度は、本モデルの核となる、授業外における学生による学生のための学習支援組織「学習支援デスク」が所属機関において運用を開始したため、その質の確保を行うべく研修の開発に着手した。その際、モデル開発の視点から客観的な質の確保が重要であるため、日本におけるITTPC国際チューター育成プログラム認定校であるはこだて未来大学(2017年訪問)や名桜大学(2018年訪問)での訪問調査結果を活用している。 また、国外における支援体制の先進的な取り組み調査も開始した。日本からの留学生も多く学習支援について積極的に取り組んでいるアメリカの大学に訪問調査を行い、アメリカの学習支援においては大きく2つのタイプ(仕組み、考え方)があることを把握した。その1つは日本の学習支援の目的と異なりそのためにチューターを担う学生のレベルも違う。今後、さらに両タイプの大学の訪問調査を行い比較検討することで、日本において必要な学習支援の体制を明らかにしていく予定である。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
実証検証を行う所属機関において、本モデルの核となる、授業外における学生による学生のための学習支援組織「学習支援デスク」の運用を開始したため、先行して、質保証のための研修開発に着手した。その影響で、国内の高等教育機関における調査の準備が遅れている。
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Strategy for Future Research Activity |
2019年度は引き続き、調査を中心に行う。その中で、開発する学習支援モデルの範囲を設定し、2020年度以降、職能に着目し質保証も含めたモデルを開発、研究代表者の所属機関において実証実験を行う予定である。
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Causes of Carryover |
実証検証を行う所属機関において、本モデルの核となる、授業外における学生による学生のための学習支援組織「学習支援デスク」の運用を開始したため、先行して、質保証のための研修開発に着手した。そのため、学内における研究が中心となり、当該年度の実支出額が予定より少なくなった。日々、環境に変化が生じるため、研究期間トータルで考え、着実に研究を進めていく。 次年度(2019年度)は、当初の予定どおり国内外の調査を中心に行うため、当初の2年目の予定額の支出を見込むが、研究期間後半における追加調査なども見据え判断していく。
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