2021 Fiscal Year Research-status Report
Development of a Learning Support Model with Various Collaborations for Supporting Instructional Activities at Higher Education Institutions
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18K13241
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| Research Institution | Teikyo University |
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Principal Investigator |
宮原 俊之 帝京大学, 公私立大学の部局等, 教授 (40747929)
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| Project Period (FY) |
2018-04-01 – 2023-03-31
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| Keywords | 学習（学修）支援 / ピアサポート / チュータートレーニング / 学習（学修）環境デザイン / 教育工学 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
2021年度も新型コロナウイルス感染症拡大の影響を大きく受ける結果となった。研究開始当初から予定しているITTPC国際チューター育成プログラム認定校として積極的に活動している国内外の大学を視察調査することは2021年度もできなかった。そのため2021年度は、本研究の目的である総合的な学習支援体制モデルの中核となるべく体制や研修制度を開発してきた「帝京大学八王子キャンパスの学習支援デスク（以下、単に学習支援デスク）」について現状での評価を行った。学習支援デスクの利用者およびピアサポーターへのアンケートとピアサポーターの報告書による調査結果から、ピアサポーターを中心とした組織的な体制化とITTPC国際チューター育成プログラムを意識し設計した研修を行うことで一定の成果が上がることはわかった。しかしながら、学習支援デスク利用者のデータがまだまだ不足していることから、学習支援デスクの活性化につなげる取り組みが課題となる。授業連携強化を考えていく。また、現在の社会状況ではいつITTPC国際チューター育成プログラム認定校として積極的に活動している国内外の大学を視察調査できるかが不透明であるため、最終年の2022年度を見据え、この学習支援デスクと他大学で実施されている学習支援とを比較検討をすることで、さらなる成果または課題を明らかにする方法も実施することにした。2021年度末より国内の大学に対してアンケート調査を行っている。回答が集まり次第、主要な大学に対して聞き取り調査を行う予定である。最終年となる2022年度にむけて、「学習支援デスクありかた」に重点を置いて成果をまとめていく。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
2021年度も残念ながら新型コロナウイルス感染症拡大の影響で、国内外への視察調査を行うことができなかった。ここまでの研究実績から授業外における学生による学生のための学習支援組織には2タイプ（学習支援する学生についても育成するかしないか）があることがわかっており、両者を比較検討することで、日本において必要な学習支援の体制を明らかにしていく計画としていたが、2021年度の社会状況も厳しかった。そこで、最終年を迎えるにあたり、2022年度も国内外への視察調査ができない最悪の事態を想定し、一部方向性を修正し、現在整備している学習支援デスクと他大学で実施されている学習支援とを比較するためのアンケート調査を2021年度末に開始した。
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| Strategy for Future Research Activity |
1年の延長が認められ最終年度が2022年度となり、また、新型コロナウイルス感染症に対する規制が緩和されつつあるため、国内外への視察調査を行い当初の予定である「学生による学生のための学習支援組織にある2タイプを比較検討することで、日本において必要な学習支援の体制を明らかにしていく」計画は維持する。しかしながら、一方で、視察調査ができなかった場合に備えて、2021年度末から国内の大学に対して実施している「組織的な学習（学修）支援体制」のアンケート調査の結果と本研究の中核モデルである帝京大学八王子キャンパスの学習支援デスクを比較検討し、成果および課題を明らかにする方法も同時に行う。アンケート調査が終わり次第、主要な大学に対して聞き取り調査を行う予定である。「学習支援デスクのありかた」からのモデル策定に注力し、成果をまとめていく。
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| Causes of Carryover |
2年半にわたり新型コロナウイルス感染症拡大の影響で予定していた国内外の調査を行うことができず、研究代表者の本務校での取り組みが中心となったため。しかしながら、最終年度である2022年度に向けては、この社会状況のままでも別のアプローチから成果を出すべく2021年度末より国内の大学を対象にアンケート調査を実施している。そのために必要な物品の一部を2021年度に準備したが、アンケート調査に関わる費用については、2022年度に多くを見込んでいるほか、回答してくださった主要大学へ聞き取り調査も予定しており、相応の使用額が見込まれる。
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