2020 Fiscal Year Research-status Report

ラボラトリーマネジメントの経営学的実証研究－理系大学院研究室の制度と文化の解明－

Research Project

Project/Area Number	18K18561
Research Institution	Chukyo University
Principal Investigator	谷口勇仁中京大学, 経営学部, 教授 (60313970)
Co-Investigator(Kenkyū-buntansha)	岩田智北海道大学, 経済学研究院, 教授 (00232679) 小田寛貴名古屋大学, 宇宙地球環境研究所, 助教 (30293690) 平本健太北海道大学, 経済学研究院, 教授 (00238388)
Project Period (FY)	2018-06-29 – 2022-03-31
Keywords	ラボラトリーマネジメント / 大学院理系研究室 / PI / リーダーシップ / 組織文化
Outline of Annual Research Achievements	本研究は，大学院理系研究室のマネジメント，すなわち「ラボラトリーマネジメント」について，大学院理系研究室を対象とする詳細な実証分析に基づき，効果的なラボラトリーマネジメントを解明することを目的としている．本研究は3ヶ年計画で実施され，第3年度にあたる2020年度の研究実績の概要は以下の通りである(なお，2020年度に延長申請を行い，4カ年計画に変更されている)．第1に，大学院理系研究室の組織構成員に対し，研究室の運営（研究室の制度，文化，リーダーシップ）に関するインタビュー調査を1回行った．しかし，今年度はコロナ禍の影響により，前年度までの研究室運営と大きく変化し，PIは，卒論・修論・博論指導などに手探りで取り組んでいた．そのため，研究室の機能を維持することが精一杯な状況であり，制度，文化，リーダーシップについて深く検討するのは困難であった．第2に，ラボラトリーマネジメントに関連する文献ならびに各種資料をサーベイし，前年度に開発した「リサーチ・モチベーション」の検討を行った．Deciのアンダーマイニング効果に加え，Hackman & Oldhamの職務特性モデルも参考にして，研究の内発的動機づけを促進する実験デザインの可能性について検討した．第3に，ラボラトリーマネジメントの啓蒙活動を行った．具体的には，(1)日本放射化学会第64会討論会でのラボラトリーマネジメントの課題に関する報告，(2)雑誌「現代化学」への理系研究室の運営技術に関する寄稿を行った．
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 4: Progress in research has been delayed. Reason コロナ禍の影響によって，①PIへのインタビュー調査，②FD研修，③国際学会での報告が実施できなかった．これに加え，1回実施したインタビュー調査によって，ラボラトリーマネジメントも，これまでの状況とは大きく異っていることが明らかになった．現在，この状況を前提としたラボラトリーマネジメントを考えるのか，状況が落ち着いた時点のラボラトリーマネジメントを考えるのかを検討中である．
Strategy for Future Research Activity	2020年度の課題としては，前年度同様，PIのリーダーシップ行動に注目することを考えている．2021年度は以下の３点の作業に注力することを予定している．第１に，アンケート調査の実施である．「PIのリーダーシップ行動」と「学生のリサーチ・モチベーション」の関係に着目し，有効なリーダーシップ行動について定量的分析を行う予定である．2021年の夏頃に実施予定である．第２に，理系大学院研究室に所属している組織構成員（教授，准教授，助教，PD,博士学生）を対象に，ラボラトリーマネジメントに関する研修を行い，フィードバックを得ることである．コロナの状況が不明なため，現在，オンラインでのFD研修を計画している．第３に，2020年度に開催予定であった「環太平洋国際化学会議2021(Pacifichem 2021)」において，報告する予定である(現在申請中)．可能であれば，他国の研究者とも交流し，各国のラボラトリーマネジメントの状況・課題について意見交換を行う予定である．
Causes of Carryover	次年度使用額が生じた理由は，現在までの研究進捗状況にも示したが，コロナの影響によって，①PIへのインタビュー調査，②FD研修，③国際学会での報告が実施できなかったことである．上記3点の実施は，研究にとって非常に重要なため，延長申請を行った．インタビューによる情報収集が困難になることも考えられるため，最終年度である2021年度は，夏頃にアンケート調査を実施し，定量的研究を行うことを予定している．