2018 Fiscal Year Research-status Report
Optimal Model of Marine Container Transport in Next Generation with Probability of Cargo Sweating
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18K18922
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| Research Institution | Kobe University |
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Principal Investigator |
笹 健児 神戸大学, 海事科学研究科, 准教授 (10360330)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
川原 秀夫 大島商船高等専門学校, その他部局等, 教授 (80300622)
箕浦 宗彦 大阪大学, 工学研究科, 准教授 (30294044)
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| Project Period (FY) |
2018-06-29 – 2021-03-31
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| Keywords | コンテナ / 汗濡れ / 気象変化 / 温湿度 / 日射量 / 実船実験 / 実海域 / ウェザールーティング |
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| Outline of Annual Research Achievements |
(1)陸上設置コンテナにおける汗濡れ実験および三次元熱応答シミュレーションと検証
大島商船高等専門学校にて実機コンテナ（通常タイプのドライコンテナと冷凍機が付属したタイプ）を設置し、様々な気象条件および貨物条件にて外気およびコンテナ内の温湿度変化を計測を継続しているが、数年間蓄積されたデータをもとに外気とコンテナ内の温湿度変化および汗濡れの関係をデータ分析を進めた。またコンテナ内の温度シミュレーションをドライコンテナについて実施し、実験結果に対する再現性を検証している。この結果、両者の誤差が一定割合で存在することが明らかとなり、誤差の原因と改善策を引き続き検証する予定としている。
(2)コンテナ船（実船）による航路上における温湿度、日射量、気象等の時空間変化の把握
コンテナ貨物の汗濡れは定点でなく、実際には時空間スケールで移動しながら遭遇する気象条件下で発生する。この外気変動を明確にした研究事例も全く見られず、今治造船株式会社の協力を得て、実船実験に豊富な経験を持つ研究代表者・笹、コンテナ船の実船実験を実施中の研究分担者・箕浦が協力体制を取り、外航コンテナ船を対象に、日射量、気温、湿度、位置、方位、速力、燃料消費量等の長期観測について候補船の抽出、計測システムの設計を実施した。これより最新船型である20,000個積みの大型コンテナ船にて実施することが確定した。ここで設置する温湿度計、日射計、IBSSによるデータ収録システムを構築し、2019年4月末に実験システムの設置、5月より実船計測を開始することとなっている。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
本研究での実施項目は大島商船高等専門学校に陸上設置したコンテナ実験、実際の外航航路のコンテナ船を対象に実船実験にて航海中の気象変化を把握すること点から構成される。前者については、データ分析も進めており、初年度の業績として２件の研究発表、１編の論文を作成中であり、後者については、今治造船株式会社および正栄汽船株式会社との協議、交渉を行った結果、アジア～欧州航路の20,000個積みコンテナ船を対象に実船実験が可能となり、設置する温湿度計、日射量計、データ記録システムの準備、開発、設置工事の具体案を決定することができた。本年度は４月末に計測装置の設置、システム作動を行い、次年度までの実船実験を開始する。このため、計画は当初通り、順調に進んでいる。
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| Strategy for Future Research Activity |
今年度は前年度の作業内容を引き継ぎ、大島商船高等専門学校にて計測された陸上コンテナ実験のデータ分析と数値シミュレーションによる再現性向上に努める。現在、論文を作成中であり、結果の取りまとめをもとに進める。
さらに４月末に実船実験の装置およびシステムを設置工事し、５月よりアジア～欧州航路のコンテナ船を対象に航海中の気象変化に関するデータを連続観測する。
一方、貨物の汗濡れ確率を最適化のパラメーターとしてウェザールーティングシミュレーションの開発にも取り組み、現在、保有している等時間曲線法のプログラムをもとに新規開発を行う。
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| Causes of Carryover |
実船実験について、当初は平成30年度に工事予定であったが、都合により平成31年4月末となった影響にて初年度の予算で使用予定であった金額を次年度支払いに振り替える必要があったため
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